何がすごいの？船井総合研究所の強み/弱み｜船井総研の立ち位置と将来性を徹底解説

こんにちは、転職note 編集部です。

今回は1970年の創業から50年以上の歴史を持ち、中堅・中小企業向け経営コンサルティングに特化した独自のポジショニングで日本最大級の顧客基盤を誇る船井総合研究所の中途採用について詳しくご紹介します。

船井総合研究所自体は1970年の創業から50年以上が経ち、1985年に現在の社名に変更してから40年近くが経過し、現在では従業員数約1,276名、コンサルタント数950名超の大手コンサルティングファームとして成長しています。

一方で、近年、ITコンサルティングファームの数が増加し、改めて船井総合研究所の中途採用の特徴は何か？転職対策のポイントは何か？どのような人材を求めているのか？がわからないという方も多いと思います。

そこで今回は次のような疑問に答えていきたいと思います。

本記事では、船井総合研究所の中途採用の実態と転職成功のための対策方法をご紹介していきます。

今回は、実際に船井総合研究所で働いたことのあるコンサルタントの方へのインタビューや公式データ、転職サイトの情報を交えて、私達転職note編集部の実体験をもとにご紹介していきます。

事業会社から船井総合研究所のコンサルタントキャリアを目指す方の参考になる内容だと思うので、是非、最後まで読んでみてくださいね。

船井総合研究所の会社概要と歴史

船井総合研究所は1970年3月6日に創業され、従業員数1,276名（2024年4月時点）を抱える日本を代表する独立系経営コンサルティングファームです。

中堅・中小企業を対象に、約230の業種・業界・テーマに特化した専門コンサルタントを擁し、約6,070社におよぶクライアント企業の成長を支援する総合系コンサルティングファームです。

「クライアント企業を支えるReal Partner」として、経営戦略立案から業務改革、DX推進、人材採用・育成まで、企業成長に必要なあらゆる領域を一貫してサポートしています。

「サステナグロースカンパニーをもっと。」をグループパーパスとして掲げ、持続的成長を目指す企業に寄り添い、現場に密着した実践的なコンサルティングで業績向上を実現することを約束しています。

船井総合研究所の会社概要

商号	株式会社船井総合研究所
英文商号	Funai Consulting Incorporated
設立年月日	2013年11月28日（2014年7月に持株会社体制に移行） 創業：1970年（昭和45年）3月6日
従業員数	1,276名（2024年4月1日時点　単体）
資本金	30億円
代表者	代表取締役社長　真貝 大介
連結売上高	2024年12月期 306億円 2023年12月期 282億円 2022年12月期 245億円 2021年12月期 221億円 2020年12月期 204億円
営業内容	マネジメントコンサルティング （経営戦略・事業戦略・中期経営計画策定） 業種別専門コンサルティング （約230の業種・業界・テーマに特化） DXコンサルティング （デジタル戦略・システム導入・AI活用） 人的資本経営コンサルティング （採用・育成・組織開発・人事評価制度）

出典：船井総合研究所HP　https://www.funaisoken.co.jp/info/company

2024年本社移転
最新設備の充実したワークスペース

2024年4月に東京ミッドタウン八重洲の八重洲セントラルタワーに本社を移転し、働く環境が大幅に改善されました。

東京駅直結の好立地で、クライアントとの打ち合わせや社内外のコミュニケーションがより効率的に行える最先端の環境が整っています。

船井総合研究所の歴史

船井総合研究所は1970年3月6日、船井幸雄氏により「株式会社日本マーケティングセンター」として創業されました。当初は企業経営の総合診断を主業務とし、同年9月には経営者のための会員制組織「コスモスクラブ」を設立しています。

1972年には船井幸雄氏の著書『変身商法』が40万部の大ベストセラーとなり、業績が急上昇。競争至上主義的コンサルティングからの方向転換が徐々に行われていきました。

1985年に「株式会社船井総合研究所」に社名変更し、1988年には経営コンサルティング業界初となる大阪証券取引所への株式上場を果たしました。その後、2014年7月に持株会社体制へ移行し、現在の体制となっています。

船井総合研究所の経営戦略の変遷

創業者・船井幸雄氏の理念を継承しながら、時代とともに進化を続けてきました。2010年に高嶋栄氏が社長に就任してからは「自律・自由・連帯」を経営方針に掲げ、グループ経営の礎を築きました。2021年に中谷貴之氏がグループCEOに就任し、2023年にはグループパーパス「サステナグロースカンパニーをもっと。」を制定。現在は2023-2025中期経営計画のもと、「デジタル×総合経営コンサルティング」を基本方針として、中堅・中小企業の持続的成長を支援しています。

最新の船井総合研究所のAI・デジタル化への取り組み

船井総合研究所は中堅・中小企業のDX推進に積極的に取り組んでおり、AI・デジタル技術を活用した企業変革支援を強化しています。2024年の新オフィスでは、Zoomのソリューションを全面導入し、powered by Zoomとして最先端のハイブリッドワーク環境を実現しました。

クライアント支援では、生成AIを活用した人手不足解消や業務効率化、クラウドサービスの戦略的活用など、中小企業でも実践可能なDX提案を展開しています。2025年には「第2弾 業種別生成AI活用事例33選」を公開し、実際の成功事例を基にした具体的なAI導入ノウハウを提供しています。

また、2024年には『AI導入を実現するデータ経営 3ヶ月で型を作り、3ヶ月で軌道に乗せる』を出版し、中小企業が短期間でAI活用を実現できる実践的手法を提示。DTENとの協業により、AI搭載ビデオ会議システムを活用した生産性向上支援も本格化しています。

強みと弱みは何？
船井総合研究所の強み

船井総合研究所の強みとして、1970年の創業以来50年以上にわたり培ってきた中堅・中小企業特化型の経営コンサルティングにおける圧倒的な実績・専門性、そして国内最大級の契約社数を誇る確かな支援力があることをお伝えしたいと思います。

業種別・テーマ別に専門特化したコンサルタントを900名以上擁し、「月次支援」と「経営研究会」を両輪で実施する独自のコンサルティングスタイルは、1社や1民間企業では、なかなか取り組めない取組みだと思います。

こうした船井総合研究所の歴史や特徴をふまえて、どんな会社かを実際に働いている社員の方へのインタビューをもとに御紹介したいと思います。

船井総合研究所のすごい強み①
中堅中小に特化した顧客基盤

1970年の創業以来、一貫して中堅・中小企業に専門特化してきた船井総合研究所は、年間6,000社以上の企業とコンサルティング契約を締結し、205の経営研究会に6,900名以上が参加するなど、国内トップクラスの支援実績を持っています。

そのなかで多くの企業と取引を重ね、培ってきた顧客基盤は他社の追随を許さないほど豊富で、様々な企業にアポイントを取ったり、提案をすることができます。

また顧客企業から新規プロジェクトの相談を受けるときにも、業界の特性や企業の事情を理解しているので声がかかりやすく、相談されやすいことも顧客基盤が豊富であることのベネフィットの1つでしょう。

経営コンサルティングは企業の方針だけでなく、企業が関係する業界の慣習、現場の業務と様々な観点で配慮や考慮が必要ですが、長年の取引がある企業はそうした「絶対に外してはいけないポイント」を把握している為、プロジェクトを開始した後で判明して計画が狂ったり、ひどい時は失敗したりすることが少ないです。

このように長い年月で培ってきた中堅・中小企業に特化した顧客基盤は他社には無い船井総合研究所の大きな強みの1つと言えるでしょう。

船井総合研究所のすごい強み②
業種別専門コンサルタント体制

船井総合研究所の最大の特徴は、230以上の業種・テーマに対応する900名以上の専門コンサルタントを擁していることです。各業種に精通したコンサルタントが「月次支援」と「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルにより、業界特有の課題や成功パターンを熟知した実践的なコンサルティングを提供できます。

特に中堅・中小企業向けのコンサルティングでは、業界特有の商習慣や経営課題を深く理解していることが重要です。表面的な知識ではなく、実際の成功事例や失敗事例を数多く経験しているコンサルタントが支援することで、クライアント企業は確実に成果を出せる施策を実行できます。

そうした高い専門性を持ったコンサルタントが多数在籍していることは、クライアント企業にとって信頼できる船井総合研究所の技術力・支援力の源泉となっています。また社内での技術研究も進んでおり、多様化してきている経営課題への対応もしっかりと進められている経営のまじめさは社風や歴史をもとに培っているものといえるでしょう。

船井総合研究所のすごい強み③
月次支援と経営研究会の両輪

船井総合研究所の独自性は、「月次支援」と「経営研究会」を両輪で実施する支援スタイルにあります。月次支援では、担当コンサルタントが毎月クライアント企業を訪問し、経営者に寄り添った現場密着型の実行支援を行います。一方、経営研究会では業種別のコミュニティを通じて、成功企業の事例や最新の経営手法を学ぶことができます。

この2つの仕組みが連携することで、クライアント企業は単なる知識のインプットだけでなく、自社での実行・検証・改善のサイクルを回すことができます。また、経営研究会で他社の成功事例を学び、それを自社に合わせてカスタマイズして実行できる点が、確実に成果につながる理由です。

そうした独自のコンサルティングスタイルを確立し、多くの中堅・中小企業の業績向上を支援してきた実績は、船井総合研究所が今後も成長を遂げる為の大きな強みになっていると言えます。

船井総合研究所のすごい強み④
中小企業特化の高いブランド力

中堅・中小企業向けのコンサルティングでは、経営者が「この会社に任せれば安心」と思えることが非常に重要です。船井総合研究所は、1970年の創業以来50年以上にわたり中堅・中小企業に専門特化してきた実績から、業界内で確固たる地位を確立しています。

その為、コンサルティングの依頼先を選定する際に、企業の実績や保有するケイパビリティだけではなく、「船井総研なら間違いない」「最後までやり切ってくれる」というブランドイメージが大きな判断材料になっています。特に国内の中堅・中小企業は、このようなブランド力を重視する傾向があり、船井総合研究所の高いブランド力は案件獲得の強みになっています。

もちろんそれを支えているのは、ここまでご紹介した豊富な顧客基盤や業種別専門コンサルタント体制、月次支援と経営研究会の両輪による支援等が長年の事業運営で顧客に築いてきたものでもあります。そういう時間の中で培ってきた実績に基づくブランド力は他社がスグにまねできるものではない為、船井総合研究所が今後も成長を遂げる為の大きな強みになっていると言えます。

船井総合研究所のすごい強み⑤
充実したセミナー開催実績

船井総合研究所は、年間1,500件以上のセミナーを開催し、30,000名以上の経営者が参加しています。業種別・テーマ別に直面する経営環境・経営課題の解決に寄与するセミナーを数多く実施しており、経営者が最新の経営手法やトレンドを学ぶ場を提供しています。

これらのセミナーは、単なる知識の提供にとどまらず、実際の成功事例や失敗事例を共有することで、経営者が自社に活かせる実践的な学びを得られる内容となっています。また、セミナーを通じて新たなクライアント企業との接点を持つこともでき、船井総合研究所の認知度向上と顧客開拓にもつながっています。

そうした現状に甘んじず、経営者の学びの場を提供し続け、日本の中堅・中小企業の成長を支援していることは今後の成長の原資となる強みになるでしょう。

強みと弱みは何？
船井総合研究所の弱み

昨今の中小企業向けコンサルティング業界は、様々なプレイヤーがいます。

タナベコンサルティンググループや山田コンサルティンググループは昔から競合することも多かったと思いますが、最近ではリブコンサルティングやデロイトトーマツコンサルティングなども競合することが多いでしょう。

中小企業向けコンサルティングファームは、業種・テーマ別に専門特化したサービス提供をしており、各社の差別化が重要な課題となっています。

その為、各企業・コンサルティングファームが似たような年齢・経験の人材を採用しようとしていますが、外資系企業や大手ファームは積極的に年収水準を上げてオファーを出せます。

しかし、船井総合研究所の場合は、年功序列的な給与体系が残り人材の流動性も比較的低く（離職率が12.1%）、若い人材に転職市場の状況に合わせて高い金額のオファー（内定通知）を出せない状況が続いています。

業界特化型の専門性と経営研究会モデルは船井総合研究所の非常に大きな魅力である一方で、それが新たな人材の獲得競争において足かせになっているのも事実です。それでは早速、船井総合研究所の弱みを見てみましょう。

船井総合研究所の弱み①
人材採用の競争力課題

船井総合研究所の最大の課題は人材採用における競争力です。労働集約型のビジネスモデルゆえに優秀なコンサルタントの確保が事業成長の鍵を握る一方で、年収水準は外資系や大手コンサルファームと比較して劣後しています。

中途採用のメインターゲットである20代後半から30代前半でコンサルタントとして転職する場合、年収は700万円から1,300万円程度が見込まれますが、これは外資系コンサルファームやビッグ4と比較すると100万円から200万円ほど低い水準となっています。粗利の約20%が年収となる給与体系や、若手への高額オファーの出しにくさが、優秀な人材獲得において課題となっています。

船井総合研究所の弱み②
労働集約型の限界

コンサルティング業界特有の課題として、労働集約型ビジネスモデルの限界が挙げられます。従業員数1,276名、コンサルタント数951名という規模ではあるものの、人月×単価=売上という構造ゆえに、人材を増やさないと企業成長が見込めない状況にあります。

特に中小企業向けコンサルティングでは、単価設定に限界があり、大企業向けコンサルティングと比較して収益性に課題があります。2024年12月期の売上高は306億円、営業利益は83億円と堅調に推移していますが、さらなる成長には優秀な人材の確保と育成が不可欠です。

人を増やさないといけない、しかし年収水準の競争力が劣後して優秀な人材を採用できない、採用しても他の企業に引き抜かれてしまう、という特徴は船井総合研究所の弱みの1つと言えるでしょう。

人材を増やして事業を拡大したい一方で、個々のコンサルタントの専門性を深めながら組織全体の知見を共有する仕組みづくりに時間がかかるというのがジレンマになっています。

船井総合研究所のプロジェクト事例

1970年の創業から50年以上にわたり、中堅・中小企業の成長支援に特化してきた船井総合研究所。今回は、2020年から取り組む「100億企業化プロジェクト」を中心に、同社の代表的なコンサルティング事例をご紹介します。

2024-2025年の最新取り組み
時代をリードする新サービス展開

船井総合研究所は業種別コンサルティングに留まらず、時代の最先端トレンドを捉えた新サービスを積極的に展開しています。

100億企業化プロジェクト

2020年から開始した「100億企業化プロジェクト」は、国の政策とも連動する大規模な成長支援施策です。2024年7月からは神戸大学大学院経営学研究科との共同研究も開始し、学術的な裏付けを持つコンサルティング手法を構築。2024年末時点で、過去5年間に300社を超えるクライアント企業が売上高100億円を達成し、プロジェクト参加企業の85%以上が売上を伸ばすという高い成果を実現しています。

生成AI活用コンサルティング

2025年には、社内の97%がGeminiを活用するなど、AI技術を経営コンサルティングに本格導入。業種別の生成AI活用事例を蓄積し、クライアント企業のDX推進を加速させています。Google Workspaceとの連携により、分析準備作業から解放され、コンサルティングの価値を最大化する体制を構築しました。

業種別専門コンサルティング

800名を超える専門コンサルタントが230以上の業界・業種・テーマに基づき、約6,070社におよぶクライアント企業にサービスを提供。住宅・不動産、メディカル・ヘルスケア、士業、製造業など、各業界の実情に精通したコンサルタントが、現場で使える具体的な提案を行い、確実に成果へとつなげています。

これらの取り組みにより、船井総研は「業種特化型コンサル」から「持続的成長を支援する総合パートナー」としての地位を確立しています。

100億企業化成功事例

＊企業の持続的成長を実現する戦略設計から実行支援まで

売上高100億円という日本の上位1%企業への成長を支援する「100億企業化プロジェクト」。このプロジェクトでは、新規事業策定、人事組織戦略、財務戦略、パーパス経営など、企業成長に必要な複数のコンサルタントがチームを組み、戦略策定から実行支援まで一貫して伴走します。

チームコンサルティング体制の特徴は、クライアント企業の成長段階に応じて最適な人員を都度選定し、密に連携を取りながら対応できる点。単なる助言ではなく、成果を出すことを徹底しており、実際に100億円到達企業が複数社生まれています。

2025年2月には国が「100億宣言」プロジェクトをスタートさせ、売上100億円を目指す企業に「中小企業成長加速化補助金」（最大5億円）をはじめとする様々な支援を行うなど、船井総研の取り組みは国家政策とも連動しています。

チームコンサルティングの実践

船井総研のコンサルティング手法の核となるのが「チームコンサルティング体制」です。業種別・テーマ別に専門性を持つ複数のコンサルタントがチームを組み、企業の成長に伴い変化する課題に柔軟に対応。

例えば、ある住宅会社では、住宅業界の厳しい状況を第二の成長期と捉え、ナーシングホーム事業に新規参入。船井総研のチームが介護事業者、地主、投資家とのネットワーク構築から効果的な販促活動まで支援し、わずか2年で20億円の受注を実現しました。また、社会福祉法人では、理念・クレド、会議体系、KPI管理、人事評価制度など組織管理体制を総合的に整備し、年商30億円規模でも課題把握がしやすく、組織に力強さを感じられる体制を構築しています。

こうしたチームコンサルティングを通して、船井総研はクライアント企業との深い信頼関係を構築し、企業の社内ルールや業務プロセスに深い知見を持つことで、継続的な成長支援を実現しています。

まさに「経営者特化型」「業種別専門性」「チーム体制」「実行支援」という船井総研ならではの事例だと思います。

ここがすごい！
船井総合研究所の特徴（中小企業・業種特化で成長を支える）

さて、これまでは船井総合研究所の強みと弱み、そしてプロジェクト事例をご紹介してきました。

業種特化型のコンサルティング、特に中堅・中小企業向けの実践的な支援で確固たる強みを発揮しており、更に月次支援コンサルティングを中心とした継続的なサービスにも力を入れていることはお分かりいただけましたか？もちろん大企業向けのプロジェクトも多数ありますので、そこはお忘れなく。

更に船井総合研究所はプロジェクト事例で御紹介したように、業種別・テーマ別に専門特化したコンサルタントが全国各地の企業を支援する機会が多いことも特徴の1つになっています。

約100業種に対応した専門コンサルタントを擁しており、各業界の実務的かつ効果的な提案を行えることが大企業から中小企業まで幅広い支援実績に繋がっています。

その為、船井総合研究所の特徴として業種特化型の専門性と実践主義による成長支援の機会が多いことをご紹介しますね。

ここがすごい！船井総合研究所の特徴
約100業種に専門特化したコンサルタントチーム

船井総研は、1970年に創業者・船井幸雄氏により設立され、日本に本社を置く中堅・中小企業向けの経営コンサルティングに強みを持つファームのため、全国各地の企業の成長をサポートする、業種特化型プロジェクトが多い点が特徴の1つです。

1,000名以上のコンサルタントが在籍し、約100業種に特化した専門チームが年間6,000社超の企業にコンサルティングを提供しており、各業界の深い知見を持つ専門家による実践的な支援が可能です。

住宅・不動産、医療・介護、士業、飲食、製造業など、細分化された業種ごとに専門コンサルタントが配置されており、業界特有の課題や成功パターンを熟知しています。

この業種特化型のアプローチにより、クライアント企業は自社の業界に精通したコンサルタントから、即座に現場で活用できる実践的な提案を受けることができます。

また、船井総研の特徴として「経営研究会」という会員制勉強会があり、1970年の設立時から続く「コスモスクラブ」をはじめとする業種別・テーマ別の経営者コミュニティが全国に展開されています。

これらの研究会では、同業種の経営者同士が集まり、成功事例の共有や情報交換を行う場が提供されており、コンサルタントと経営者が共に学び、成長する環境が整っています。

業種特化とテーマ特化の両面から支援を行うことで、複雑化する経営課題に対しても最適なソリューションを提供できる体制が構築されています。

ここがすごい！船井総研の特徴
中小企業向け月次支援で圧倒的な継続率を実現

船井総合研究所が「すごい」と言われる理由の一つは、中堅・中小企業を対象とした月次支援コンサルティングにおいて、業界トップクラスの継続率を維持していることがあげられます。

月次支援コンサルティングとは、企業の経営課題に対して月1〜2回定期的に訪問し、戦略立案から実行支援まで継続的にサポートするサービスです。単なる提案で終わるのではなく、現場に入り込んで確実に成果が出るまで支援する点が大きな特徴です。

この月次支援の継続率は約75％と非常に高く、長いお付き合い先では10年、20年と継続される企業も珍しくありません。この高い継続率は、船井総研が「業績向上」という明確な成果にコミットし、クライアント企業の成長を実現し続けている証と言えます。

月次支援コンサルティングは経営コンサルティング事業売上の約7割を占める主力サービスであり、年間6,000社超の企業に対して全国各地で実施されています。コロナ禍を経て対面での現場支援を再び本格化させており、「現場主義」を重視した実践的なコンサルティングスタイルが評価されています。

順位	企業名	コンサル売上高
5位	船井総研ホールディングス	約240億円
6位	シグマクシス・HD	約220億円
7位	タナベコンサルティングG	約80億円
8位	インソース	約75億円
9位	リンクアンドモチベーション	約70億円
10位	ドリームインキュベータ	約50億円

また、船井総研では全国5,000社以上のクライアント先を持ち、現場で実証された経営施策を「事例主義」として提案することができます。これにより、机上の空論ではなく「具体的に何をすればいいのか」を明確にし、場合によっては現場社員の研修や実行代行まで支援しています。

月次支援を中心とした継続的な関係構築と、確実な成果創出へのコミットメントが、船井総研が「すごい」と言われる理由となっています。更に補助金申請支援においても採択率80％超（業界平均40〜60％）、平均採択金額4,943万円という実績を誇り、クライアント企業の成長を多角的にサポートしています。

ここがすごい！船井総研の特徴
働き方改革で離職率を大幅改善したコンサルティングファーム

船井総合研究所は働き方改革に積極的に取り組み、10年間で残業時間を約78時間削減（OpenWork調査）し、「10年間で最も残業時間を減らした企業ランキング」で1位を獲得しました。離職率も改革前の20％台から2024年には12.1％まで改善しています。

かつてコンサルティング業界は激務が当たり前とされていましたが、船井総研では社員の働き方とワークライフバランスを重視する文化が浸透してきています。

OpenWorkのデータによると、船井総研はリモートワークの拡大や業務効率化を進め、社員が長期的にキャリアを築ける環境を整備しています。実際に、月次支援契約の多くが長期継続され、コンサルタント自身も10年、20年と働き続ける社員が増加傾向にあります。

一方で私達転職note編集部の友人・知人では船井総研出身の方が様々なコンサルティングファームや事業会社で活躍されているのをよく見かけます。

業種特化型のコンサルティング経験を積み、実践的なスキルを身に着けるファームとしては、とても良い環境なのだと思います。（ただし業種特化や月次支援のスタイルに全く興味がない、という方は他のファームを検討しても良い気がします）

また、船井総研では「4.34人に1人が年収1,000万円超え」という高年収層の存在や、新卒採用人数152名（2024年度）という規模の大きさも特徴です。成長意欲のある若手に対して、業種専門性を身につける機会が豊富に用意されています。

船井総合研究所への中途入社！
活躍する為の準備

船井総合研究所がどんな会社で、強みや弱みがどこにあるのか？をご紹介させていただきました。

そんな船井総合研究所に中途入社した後、活躍する為に意識するべきことを御紹介しますね！

船井総合研究所だけではありませんが、プロジェクト単位でチームを組成して働くコンサルタントだからこそ、入社前の準備や心構えが入社後の活躍に向けて大切になります。

1つずつ詳しくご紹介しますので、皆さんの転職後の活躍を確実なものにしてくださいね！

船井総合研究所で中途入社後に活躍１
船井総合研究所の特色・働き方を理解して入社する

船井総合研究所で中途入社後に活躍するための準備で最初にできるのは、船井総合研究所の特色や船井総合研究所の働き方を理解して入社することです。

2025年現在、船井総合研究所では「月次支援」と「経営研究会」を両輪とした独自のコンサルティングスタイルを確立しています。

管理職とスタッフ（管理職未満）で、この影響は大きく変わるでしょう。

中途でマネージャー以上で転職した場合、船井流のコンサルティング手法や業界特化型のアプローチ、月次支援での実行フォローなど、事業会社とは異なる働き方に慣れる必要があります。

一方で、スタッフクラスの方は業種別に専門性を深めながら、経営研究会を通じて多様な業界知識を吸収できる環境に魅力を感じている方も多いのではないでしょうか？

まずは船井総合研究所で皆さんが入社されようとしている部署の特色や働き方を具体的なイメージを持って理解することで、入社後に働き始めてもイメージとのギャップを持たずに働くことができるでしょう。

船井総合研究所の働き方を詳しく知りたい方は、コンサルタントのキャリア支援を20年以上にわたって専門で支援しているマイビジョン/MyVisionに相談してみてください。

マイビジョンは未経験者のコンサル転職に特に強みを持つエージェントであり、船井総合研究所の内情や働き方について深く理解しています。

船井総合研究所で中途入社後に活躍２
自分の経験に合わせた職位で転職する

船井総合研究所に中途で入社して活躍するための準備では、2つ目に自分の経験にあわせた職位で転職することです。

コンサルティング業界で1度働いたことがある方はイメージが湧くと思いますが、コンサルティング業界はプロジェクト単位でアサインされチームアップする等、事業会社とは働き方が大きく異なります。

特にマネージャー以上では、クライアント経営者の期待値コントロールを含めて月次支援全体の品質管理をしないといけません。

働き方が大きく違うだけでなく、社内にも気兼ねなく話せる同僚は少なく（そもそもみんな自分のクライアント対応で忙しくしている）、若手コンサルタントは業界特化の専門知識を持ち「こうあるべき」という一定の仕事の基準を持っています。

いくら仕事内容が前職と近くても、船井流の「月次支援」「経営研究会」という独自手法やクライアント企業との関係構築の仕方がわからないと苦労する方が多いのが、コンサル未経験でのマネージャー転職です。

船井総合研究所をはじめコンサルティングファームは職位に合わせて年収水準を定めている為、年収を上げたいという思いから、できるだけ上の役職で転職したいと考える方もいらっしゃいますが危険です。

特に、コンサルティング業界が未経験でマネージャー以上で転職する場合は、既にコンサルタントとしての経験を積んだ自分の部下達からマネージャーとしての適切な立ち居振る舞い、業務指示を求められます。

これは結構な重いプレッシャーになります。

職位に関係なく、コンサルティング業界の就業経験がない方は、自身の経験に合わせた職位での転職に無理せず転職するようにしましょう。

コンサルティングファームは、一般的な事業会社よりパフォーマンス次第で昇進することができます。目先の年収よりも着実な成果でクライアントに貢献し、評価を受けて昇進して、高い報酬をもらえるように努めると社内外からも1人前と認められ、気持ちよく働けると思います。

くれぐれも無理をしすぎないようにしてくださいね！

船井総合研究所で中途入社後に活躍３
コンサルタントとしてのスキルアップを怠らない

船井総合研究所に中途で入社して活躍するための3つ目の準備は、コンサルタントとしてスキルアップする努力をし続けることです。

多くの方がロジカルシンキングやプレゼンテーション、問題解決等の本を読み、講習を受講して転職されてきますが、実践の場で状況が日々刻々と変わる中で、クライアント経営者の悩みに対する鋭い仮説やアプローチを出せるかというと難しいでしょう。

船井総合研究所では中小企業向けの実行支援が中心であり、様々な経営課題に対するアプローチを検討して、月次訪問で継続的にフォローし、クライアントに適切に説明しきる能力が必要です。

これは転職してからも継続して、各プロジェクトで求められる役割を100％以上にこなす中でしか鍛えられません。もちろんきちんと努力をすれば身に着けられるスキルがほとんどですが、クライアントの求めていることを常に考え続け、上司や同僚とのパフォーマンスの違いを理解し、埋める努力を続ける必要があります。

逆に言えば、そうした環境で切磋琢磨するからこそ、高いレベルのスキルと経験を短期間で身に着けることができ、評価を得て高い報酬をもらうことができる業界でもあります。

入社後は、周囲からのフィードバックを適切に理解し、改善・実行するという主体的なアクションが大切です。ぜひ継続的に自分なりの課題に取り組むようにしてくださいね！

船井総合研究所で中途入社後に活躍４
周囲の優秀なメンバーと良好な関係構築を図る

コンサルティングファームはドライな人間関係と思われがちですが、実は過去のプロジェクトアプローチや実績などのノウハウを同僚同士でシェアしていたり、相談していたりします。

中途で入社した方々は、同時期入社の方とのつながりはありますが、社内で何年も経験を積んだ方々との関係は、あまり作れていない方が多いでしょう。

一時的に、社内のアセットをうまく使い込ませていないので、フリーのコンサルタントと同じような状況なわけです。

そんな状況を早く脱し、船井総合研究所の豊富な業界別ノウハウや205の経営研究会で蓄積された成功事例を活用して、効率的に問題解決ができるようになるために、社内の「経験豊富な方々」と関係性を作ることが非常に大切です。

船井総合研究所では業種別・テーマ別の専門コンサルタントが900名以上在籍しており、社内のネットワーキングイベントや経営研究会への参加を通じて、様々な業界の知見を持つ人材とつながることができます。そうした機会を活用して、社内の人材と良好な人間関係を作ることが、結果的に皆さんの仕事のスピードとクオリティを上げることにつながります。

ぜひ意識的に社内の様々な方と会話をして、良好な人間関係を作ってくださいね！

FAQ｜「船井総合研究所の強みと弱み」を知りたい方へ

船井総合研究所の中途採用対策
相談すべき転職エージェント

2025年現在、多くの企業が直面している課題は「生成AIの業務活用」「100億企業化への成長戦略」「DX推進による生産性向上」など、より複合的で高度な経営課題となっています。

これらの課題に対して、船井総合研究所では次のような支援を強化しています。

これらの最新ニーズに対応するため、船井総研では従来の業種別専門コンサルティングに加えて、AI・DX・データ経営領域の専門人材を積極的に採用・育成し、年間コンサルティング契約社数6,286社という日本最大級の実績を築いています。

もしコンサルタントのキャリアやコンサルタントの次のキャリアを考えているのであれば、ここまで御紹介してきた通り「自分がキャリアで何を実現したいのか」「今の転職で何を実現すべきなのか」は、目先の転職だけでなく、転職後も頑張り続ける為に非常に大切です！

そこで将来、コンサルタントとしてのキャリアを考えている方に向けて、コンサルタントのキャリアに詳しく、キャリア支援（棚卸→ゴール設定→実現に向けたアクションプラン策定等）で評判の高い転職エージェント・転職サービスをご紹介しますね。

まとめ：船井総合研究所の強みと弱み！特徴とは

船井総合研究所（船井総研）への転職は、中堅・中小企業向けコンサルティングのトップブランドという独自のポジションと業界別専門性の高さ、そして会員制経営研究会という独自のビジネスモデルを理解することが極めて重要になります。

特に2024年以降は、中小企業のDX支援強化・AI活用コンサルティングの拡充・デジタル新規事業開発支援といった組織体制の進化や、業種別コンサルティング領域の深化・チームコンサルティング体制の強化について深く理解することが、転職成功の分かれ目となります。

最も重要なのは、コンサルティング業界に精通したムービン・ストラテジック・キャリアやアクシスコンサルティング等の専門エージェントとの連携です。これらのエージェントは、面接官別の選考傾向や過去通過者のノウハウを詳細に蓄積しており、船井総研の「中小企業の成長実行支援に強い」という独自性を面接でどう表現すべきかまで、具体的な対策を提供してくれます。

転職を検討される際は、面接準備と並行して、船井総研でのキャリアパスや働き方についても事前に詳しく調査することをおすすめします。

記事内でもお伝えしましたが、志望度の高い企業への応募前には、必ず複数社で面接経験を積んでください。場慣れにより緊張が和らぐだけでなく、面接官の反応を通じて自分の回答をブラッシュアップできる貴重な機会となります。

成功への道筋は明確です：①転職エージェントから選考情報とノウハウを収集、②面接慣れによる緊張感の軽減、③相手の反応に応じた回答の最適化、この3ステップで選考通過率は飛躍的に向上します。

皆さんの転職活動が実り多いものとなることを心より願っています。