公式サイト：https://www.axc.ne.jp/
マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストンコンサルティンググループ、ベイン・アンド・カンパニーに代表される戦略系コンサルティングファームへの転職では、各ファームの求める人材のスキルや経験を熟知したサポートが必須です。
アクシスコンサルティングは、ケース面接対策はもちろんのこと、戦略ファームに転職した後に向けた準備まで、ファームの水準をしっかりと理解して、皆さんに合わせたアドバイスをしてくれます。
20年以上の支援実績があるからこそ、築いてきた各戦略ファームとの信頼関係をもとに、専門的かつ確実な支援ができる限られた転職エージェントです。
戦略系ファームへの転職を考えている方は、ぜひ1度相談してみてください。
マッキンゼー・アンド・カンパニー
世界的に高い評価を受ける専門知識を有し、日本特有の状況や環境に適応させながら、国内上位30社の7割に相当する企業にその知見を提供している世界最高峰のコンサルティングファームです。
言わずと知れたグローバル戦略ファームであり、1926年に、ジェームズ・O・マッキンゼーによって創立されました。
総合系ファームの戦略提案は、あくまで自社で提供できるサービスに繋がる提案をする「営業」を目的としたものに終始してしまいがちです。
しかし同社は、自社の利益よりクライアントの利益を優先することを徹底しており、純粋に顧客の利益を追求する戦略の提案のみを行える点が強みだと言えます。
また、総合系ファーム戦略の社内ナレッジは資料が見られるだけですが、MCK社には医師や弁護士をはじめとした専門家が顧客先にコンサルタントと共に出向いてディスカッションに参加する点も特徴的です。
現在は戦略とその実行・実現をクライアントに提供すべく、ITやオペレーションなどの分野に高い専門性のある人材の採用意欲が高まっています。
たとえば、現在マッキンゼーデジタルのチームでは、デジタル戦略の策定だけでなく開発フェーズの専門家も募集しています。
マッキンゼーの転職対策
株式会社ボストン・コンサルティング・グループ
全世界45ヶ所で事業展開をしている、Mckinsey・Bainと共にBig3を誇るトップクラスの戦略系コンサルティングファームです。
東京オフィスは世界で2番目に古い1966年に開設され、2021年からは内田有希昌氏と秋池玲子氏が共同で日本代表を務めています。
規模の大きさが強みであり、安定的にクライアントからの依頼があるため伝統的なソリューションから新しいソリューションまで幅広いチャレンジ機会があることが、ファームの成長力につながっています。
また、40数名のパートナーそれぞれが得意な業界・経営課題の解決法を持っており、人材を組み合わせてチームを組めばほとんどの業界と経営課題をカバー可能です。
現在2つのTechnology/Digitalの組織が存在し企業のDXを支援可能な体制を構築しています。IT/Digitalに関するテーマ別のケイパビリティを提供するDigitalBCGは、データを活用したユースケース特定からデータ分析に関するテーマをEnd-to-endで支援しています。
A.T.カーニー株式会社
主要産業分野のグローバル1,000社や各国大手企業を中心に、戦略からオペレーション、ITに至るまで一貫した高品質のサービスを提供する戦略計コンサルティングファームです。
同社はアンドリュー・トーマス・カーニーによって1926年に米国シカゴで創立されました。
アンドリュー・トーマス・カーニーは設立間もないマッキンゼーの最初のパートナーとして参画していた人物です。
もともとマッキンゼーが「マッキンゼー＆カンパニー」と「カーニー&カンパニー」に分割され、後者を率いたのが同氏であり、アドバイスだけでなく「結果」を得られるまでサポートすることを重要視していました。
そのため、高度な専門性、目に見える成果の実現、顧客企業との密接な協働作業を最大の強みとして、トップマネジメントに向けての戦略提案だけに止まらない点が特徴的です。
「目に見える成果（Tangible Result）」に拘ったコンサルティングを行い、日本の産業全体の競争力を強化し、名実ともに「The Best Firm」となることを目標としています。
日本法人は1972年にアジア最初の拠点として東京オフィスを開設し、現在の在籍コンサルタント数は数百名にまで成長しています。
同社では組織と同等以上に個を尊重する文化が強く、コンサルタント1人1人の個性を大切にする社風です。
特にオペレーション分野（具体的な業務プロセス遂行や作業効率の改善・コスト削減）に強みを持つコンサルティング・ファームとして世界的に知られています。
アーサー・D・リトル・ジャパン株式会社
マサチューセッツ工科大学のアーサー・D・リトル博士により、1886年に世界最初の民間受託研究機関としてマサチューセッツ工科大学のキャンパス内に設立された戦略コンサルファームです。
（リトル博士が同大学の化学博士でもあったからです）
技術力を中心としたマネジメントコンサルティングが強みであり、「技術をいかにビジネスや社会に応用するか」という現在のMOTに近いビジョンを掲げています。
日本法人は1978年に設立され、現在は原田裕介氏が日本代表を務めます。
日本法人の設立以来、国内及び外資系の大手製造業・情報通信産業・金融関連企業等のトップマネジメントに対して、様々な経営課題に関するコンサルティング・サービスを提供してきました。
イノベーティブなソリューションを通じ、クライアントが破壊的イノベーションに対峙する支援を提供することを目指す企業です。
「Side-by-Side」、つまり常に顧客とともにあることを目指し、専門的な知見が必要な案件に対し他ファームにマネできない提案を行っています。
クライアントへの価値提供を何よりも優先しており、同社が離れたあともクライアントが自走できる環境を構築することを目標としています。
同社が求める人材は、専門領域が異なるメンバー間で効率的に仕事を進める能力や新たな経験から素早く学ぶことのできる能力を持つ人材です。
株式会社ローランド・ベルガー
世界36カ国に50オフィスを持ち、グローバルな視点からのコンサルティングサービスを提供している、ヨーロッパ随一の経営戦略コンサルティングファームです。
1967年に、ドイツのミュンヘンにて創業され、40年以上にわたって自動車・消費財・流通・化学・機械・医薬品などの製造業、そして金融・情報通信・航空運輸などのサービス業など幅広い業界のクライアントに対する数多くのコンサルティング実績を残してきました。
日本法人は1991年に設立され、ローランド・ベルガーに三角依頼製造業やITを中心としたプロジェクト支援を行ってきた大橋譲氏が現在の代表です。
2000年以降、「動く戦略」を追求したコンサルティングは多くのクライアントから高い評価を獲得し、これまで著しい成長を遂げ、組織も約110名規模にまで拡大しています。
クライアントから外資系ファームを感じさせないほど現場との接点を重視し、評価されているのが同社の特長です。
戦略策定の段階から「現場感」を重視し、地に足がついた戦略を立てるということに強みがあります。
同社のコアバリューは、アントレプレナーシップ、エクセレンス、そしてエンパシーの3つです。
アントレプレナーシップとは、クライアントの変革を支援するため、自律的に考えてリスクを取りながらも新たな道に挑戦する精神を指します。
持続可能かつ目に見える成果を実現するため、最高の結果と世界トップレベルのベストプラクティスを追求するのがエクセレンスの考え方です。
そしてエンパシーとは、寛容と尊重の精神によりクライアントのパートナーとしての知性をあふれる情熱を持って共に働き、多様性を強みとし能力を最大現に発揮することを指します。
ベイン・アンド・カンパニー
クライアントが期待する「結果」の実現にフォーカスし、経営コンサルティング業界に新たなグローバルスタンダードを設定するというミッションを掲げ活動する企業です。
「コンサルタントがクライアントにお届けするのは単なるレポートではなく、『結果』である。」この原則のもと、ビル・ベインにより1973年に創業され、現在では世界38か国に63拠点を持つグローバルな経営戦略コンサルティングだと言えます。
同社は独自アプローチ手法である「Results Delivery」を活用し、クラアントをサポートしています。
これは、「変革に向けた取り組みの70%以上は失敗する」という通例を覆すため、変革に付随するリスクを予測・計測・管理することに徹底的に注力するアプローチです。
同社は「ワン・チーム（1つのチーム）」の考え方で信頼しあい、敬意を表してお互いを支え合うという考え方を重要視しています。
また、様々な形態の「連動報酬」制をクライアントと締結しており、クライアントが得る「結果」とベインが得るインセンティブを連動させている点も特徴的です。
同社の社風を体現するものとして「True North」（真北）という言葉がよく使われます。
針が少し東に傾いて見えるTrue Northとは磁北ではなく真北、風説や思い込みによる一見正しい答えや、単に理論的に正しいが実行不可能な答えではなく、企業と社会の最大価値を追求した本当の答えを提供したい、というベインのコンサルティングにおける信念であり、カルチャーにもなっています。
オープンなスタンスを大切にしており、クラアントの成功に対して非常に誠実な戦略コンサルティングファームだと言えます。
株式会社コーポレイト・ディレクション
1986年にボストン・コンサルティング・グループに在籍していたコンサルタント10名により、国内初の独立系経営戦略コンサルティング会社として設立されたファームです。
日本をベースとする唯一の経営戦略専門集団として、より日本の企業文化に沿った経営戦略立案・実行を担います。
当時の「経営戦略コンサルティング」はマッキンゼー、ボストン・コンサルティング・グループなどの外資系企業が強い分野でした。
そのなかで日本企業の文化にそった経営戦略の立案のみならず、組織のミドル層との共同作業にまで踏み込み、経営戦略の「実行・定着」にも積極的に取り組む実行力の高さを強みとして成長してきたファームです。
特にベンチャー支援サービスには積極的に取り組んでおり、ベンチャー企業に社長を派遣したり新たに会社を立ち上げるなど、成功報酬型のコンサルティングを積極的に行っています。
欧米の合理的経営戦略思考を日本企業の経営に融合させることを基本テーマとしており、国内外の一流企業や官公庁の外部ブレーンとして20年以上の実績を重ねています。
定型化したコンサルティングでなく常に柔軟な支援を心がけており、パートナーとなってもプロジェクトを受け持つ、「コンサルティングが好きな集団」だと言えるでしょう。
又、グループのコンサルティングファームにIT戦略策定等、IT分野の上流コンサルティングに特化したアクティベーションストラテジー、医薬・病院等ヘルスケア業界向けにコンサルティングを行う、CDIメディカルを持っています。
株式会社経営共創基盤
組織の変革時に求められる「テコ」の役割の一端を担うべく、長期にわたるハンズオン型経営支援や経営人材の派遣など、適時・適所に適材を投入する経営支援を積極的に行う企業です。
2007年に設立され、現在ではボストンコンサルティンググループにて活躍した経歴を持つ冨山和彦氏が代表取締CEOを務めます。
同社の大きな特徴が、成功報酬型スキームや株式保有によるクライアントとのリスクの共有です。
クライアントのビジネスの成否に強い連帯感・当事者意識を持って関わり、長期的展望を持って価値創造を実践しています。
実際に福島交通グループなどには100％株主として経営を行い、ぴあ株式会社のように増資の引き受けも行っています。
Directorまではあまり営業責任が発生せず、提案活動に時間を割かれることがありません。
そのため、プランニングだけでなくクライアントのラインに入って意思決定をしたい方や、将来自らも経営者として活躍したい方にはおすすめできる企業でしょう。
クライアントは大手からスタートアップまで幅広く、幅広い案件に関わり実務に多くの時間を割ける環境に身を置くことができます。
現在、再生案件よりも成長支援やスタートアップベンチャーへの投資などの業務が多くを占めています。
株式会社ドリームインキュベータ
新進気鋭のベンチャーの支援と大企業の支援を「事業の両輪」として活動する、国内有数のプロフェショナル・ファームです。
ボストンコンサルティンググループの元社長である堀紘一氏が、「未来のソニー・ホンダを100社育てよう」を合言葉に2000年に設立しました。
同社は最高水準の戦略コンサルティングやインキュベーション、Ｍ＆Ａや技術の事業化など、企業の成長に不可欠な経営要素について独自のサービスを提供しています。
同社は戦略コンサルティングをコアケイパビリティとしつつ、企業・産業・国境を越えて支援をする日本発のグローバルな“The Business Producing Company” として自らを定義している点が特徴的です。
そして同社は、従来のコンサルティングサービスの枠組みを超えた4つの特徴を有しています。
1つ目はコンサルを個別企業の課題解決だけでなく新産業創造や社会的課題の解決と捉えることです。
2つ目は日本の強みを活かし支援を行うことであり、3つ目には東京を拠点にしながらアジアを中心とした海外展開を積極的に行うことが挙げられます。
そして4つ目の特徴は、自らも事業創出・運営に当たることです。
MBAや政策専門家、技術専門家、そして起業経験者まで様々な人材が結集し、大要性からの連帯を体現しながら、企業や社会が抱える課題の解決に取り組んでいます。
株式会社ピー・アンド・イー・ディレクションズ
「P：Planning（プランニング）＝戦略の策定」と「E：Execution（エクゼキューション）＝策定された戦略の実行」の両方を重視し、一貫したサービスを提供する戦略系コンサルティングファームです。
2001年に創業された企業であり、現在の代表取締役はアップルやボストン・コンサルティング・グループなどで活躍した経歴を持つ島田直樹氏が務めます。
豊富な現場経験と高い能力を兼ね備えたコンサルタントとバックオフィススタッフで構成されており、文系・理系や修士・博士などを問わず様々な人材が活躍している企業です。
実行を前提とした計画策定が大きな特徴であり、実現性の検証や徹底した支援など「結果にこだわるコンサルティングファーム」だと言えます。
2021年8月現在で50名のメンバーがおり、ディレクターのもとに4つのチームに分ける、「人を育てる」体制を構築しています。
100億円～1兆円規模のオーナー企業を担当して経営者～本部長クラスと日常的に折衝できる、1～3か月の案件を常時2件担当するなど、他社では経験できない成長環境に身を置けます。
Strategy&/PwCコンサルティング ストラテジーコンサルティング
100年の歴史を持つ、グローバルな戦略コンサルティングチームです。
1914年にシカゴにてコンサルティングファームの先駆けであるブーズ&カンパニーが設立され、2014年にPwCネットワークの傘下となり、ブランド名がStrategy&に変更されました。
日本法人は1983年、ブーズ・アレン・ハミルトンの東京事務所が開設され、2003年にはジェミニ・コンサルティング・ジャパンとの経営統合がなされましたた。
2008年米国政府向け部門分離に伴い、日本法人がブーズ・アンド・カンパニー株式会社に社名を変更し、 2014年4月のPwCとのグローバルな統合に伴い、日本では「プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社」に社名変更を行い、ブランド名をStrategy&に変更しました。
2015年7月より旧プライスウォーターハウスクーパースのストラテジー部門と旧PwC PRTMマネジメントコンサルタンツジャパンもStrategy&に加わり、PwCコンサルティングのストラテジーコンサルティングチームとなっています。
現在のリードパートナーは、A.T. カーニーでも活躍した経歴を持つ矢吹大介氏です。
対CxO向けに戦略フェーズから入っていくのが同社の特徴であり、例えばテクノロジー業界向けにはCEOが推進する全社変革テーマの支援なども行っています。
国内外のクライアント企業に対し、事業推進上重要な役割を担ってきた実績が大きな強みの1つだと言えるでしょう。
戦略アジェンダからM&A、Digital、規制・税務・会計・法的側面等、グループ連携含め幅広く対応できる唯一無二の存在だと言えます。
モニターデロイト/デロイトトーマツコンサルティング合同会社
デロイトにおける、グローバルな戦略コンサルティングプラクティスです。
モニターグループの歴史は、ハーバード・ビジネス・スクールの教授陣が、1983年に戦略コンサルティングファーム「モニターカンパニー」を創設したことに端を発します。
モニターデロイトがもつ戦略コンサルティングに関する深い知見と世界最大のプロフェッショナルファームとしての豊富な企業変革実績を誇ります。
日本法人は、1989年にモニターグループ東京支社がアジア初のオフィスとして設立されました。
日本でのサービスは戦略コンサルティングにフォーカスされ、案件的にはマーケティング戦略や成長戦略等の純粋な戦略策定案件を数多く抱えていました。
2021年8月現在の日本代表は、通信や自動車、保険など様々な戦略コンサルティングに充実した経歴を持つ藤井剛氏です。
同社は広範な専門家ネットワークを擁するデロイトとのコラボレーションにより、先進性・専門性・独自性の高い戦略コンサルティングを提供しています。
トラディショナルな戦略コンサルティングだけでなく、国際機関・官公庁・産業界とのエコシステム形成コンサルティングサービスなど先端的なプロジェクトへのアサイン機会も豊富です。
先行する競合に対し「全方位的な戦略サービス」ではなく、「アジェンダとE2Eで市場ポジションをとっていく」のが、同社の戦略だと言えます。
EYパルテノン/EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
1991年に米国マサチューセッツ州ボストンにて創業以来、パルテノン・グループ(Parthenon Group)として、戦略コンサルティングサービスを提供していました。
2014年4月にアーンスト・アンド・ヤング（EY）に買収され、現在の社名であるEY-Parthenon(EYパルテノン)に変更されました。
成長戦略の策定や新規市場参入戦略の立案、戦略実行支援などを主に行う、戦略特化のプロフェッショナルチームです。
M&A や資本提携を含む資本成長や資本最適化をするために必要な市場やグローバル市場参入機会を選定し、成長機会の分析や成長戦略の策定を支援します。
新規市場参入の戦略立案においては、新製品や新サービス、グローバル新市場への参入に関する戦略的機会の探索と評価、及び関連する投資リスクを分析します。
また、成長戦略や組織目標に対して現在のポートフォリオの課題を整理し、将来のあるべきポートフォリオやポートフォリオの組み替え、既存事業の売却等の支援を行うこともEYパルテノンの業務です。
その他には、最重要投資事項の検討や潜在的価値の評価、投資機会の優先付けの策定支援などを行っています。
同社のStrategic Value Enhancementは戦略を立案（M&Aに繋がらない戦略立案も含みます）し、ディール、PMIと一気通貫で支援します。
しかし、一方でEYパルテノンの業務はあくまでもStrategyに特化しており、M＆A実行や管理などはEY TASなどの他チームに任せている点が大きく異なっています。
ガートナー ジャパン株式会社
1979年に創設されたガートナーは、米国コネチカット州スタンフォードに本拠地を置く世界が認めたICT戦略のアドバイザリ企業です。
ガートナーのサービスは、ITプロフェッショナル向けのリサーチ・アドバイザリ・サービス、世界規模で開催されるイベント、CIOや情報担当者に特化したエグゼクティブ プログラム、そして各顧客向けにカスタマイズされた高度なコンサルティングで構成されている。
ITコンサルの手法も駆使しながら、「Digital×戦略」のサービスを提供しているファームです。
「世界最大規模の情報量とノウハウを持って、ソリューションを提案する」ことをメインサービスとしており、ITプロフェッショナル向けののリサーチアドバイザリサービスなどを行います。
アクセンチュア社のグローバル戦略立案支援に同社が入っており、マッキンゼー社もリサーチサービスを利用するなど、「ファームが頼るファーム」とも言える独自のポジションを築き上げています。
同社は完全独立の立ち位置を保持し、クライアントに「No」と言える稀有なファームです。
特定のソリューションをセリングしないよう、完全ベンダーフリーで立身している点は、マーケットからも圧倒的な支持を得ています。
タイトルにかかわらずクライアントのマネジメント層と直接議論できるのが、同社の大きな魅力です。
自身の専門性を大手の役員と議論していくことで得られる経験が、「語れる」コンサルタントを育てる良好な環境であると考えています。
GCA株式会社
金融機関や監査法人などいずれの系列にも属さない、M&Aアドバイザリーのみを業務とする独立系のM&Aアドバイザリーファームです。
アメリカのKPMGニューヨーク事務所にて日本企業の米国進出のためのM&A業務に従事した経歴を持つ、渡辺章博氏によって2004年に創業されました。
上場により2年半は受注がなくても社員を養えるほどの財務基盤を持ち、受注ありきの無理矢理なM&Aではなく、必要性の高い案件のみに注力できる環境が整っていると言えます。
「1億の受注よりも1000万のリピートを獲れ」とのキャッチコピーで、徹底的に顧客第一主義の哲学が浸透している企業です。
既存顧客のリピート率は85％と非常に高く、徹底的にクライアントの利益を追求できる環境にあります。
従来の「吸収する・側される側」といったM&Aではなく、業界全体を見据えた上でベストとなるM&Aの提案、戦略立案を行う点も特徴的です。
「新しい会社をゼロから立ち上げる」という観点での経営戦略策定など、視座の高い業務を中心に進めています。
ベンチャースピリットに溢れ、常にクライアントの最善を考えて行動する社風であり、社内政治は全く無くどこの組織にもありがちな「上ばかり見て仕事をしている」人材はいません。