何がすごいの？PwCアドバイザリーの特徴的な事業内容から見る強み/弱み｜Big4FASファームの歴史的な立ち位置と将来性を徹底解説

こんにちは、転職note 編集部です。

今回は世界最大級のプロフェッショナルサービスファームPwCグループの一員として、ディールアドバイザリー分野で日本企業のM&Aや事業再生を支援するPwCアドバイザリーの中途採用について詳しくご紹介します。

PwCアドバイザリー自体は1999年の設立から25年以上が経ち、現在では従業員数約890名のディールアドバイザリー専門ファームとして成長しています。

一方で、近年、ファイナンシャルアドバイザリーファームの数が増加し、改めてPwCアドバイザリーの中途採用の特徴は何か？転職対策のポイントは何か？どのような人材を求めているのか？がわからないという方も多いと思います。

そこで今回は次のような疑問に答えていきたいと思います。

本記事では、PwCアドバイザリーの中途採用の実態と転職成功のための対策方法をご紹介していきます。

今回は、実際にPwCアドバイザリーで働いたことのあるコンサルタントの方へのインタビューや公式データ、転職サイトの情報を交えて、私達転職note編集部の実体験をもとにご紹介していきます。

事業会社からPwCアドバイザリーのディールアドバイザリーキャリアを目指す方の参考になる内容だと思うので、是非、最後まで読んでみてくださいね。

PwCアドバイザリーの会社概要と歴史

PwCアドバイザリーは1999年6月15日設立で従業員数約890名（2024年6月30日時点）を抱える世界最大級のプロフェッショナルサービスネットワークのディールアドバイザリー部門です。

「ディール戦略策定」「M&A」「事業再生」「公共インフラ／社会インフラ」の4つのビジネス領域において、戦略策定から実行・実現まで一貫したサポートを手掛けるファイナンシャルアドバイザリーファームです。

「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPwCのPurpose（存在意義）を掲げ、複雑化・多様化する社会の中で、クライアントが本質的なトランスフォーメーションを通じて持続可能な成長と企業価値の創造を実現することを約束しています。

PwC Japanグループの監査、税務、法務、テクノロジーなどの部門や海外メンバーファームとの連携により、グローバルネットワークを活かしたワンストップでのサービス提供を実現し、クライアントの経営課題解決に真摯に取り組んでいます。

PwCアドバイザリーの会社概要

商号	PwCアドバイザリー合同会社
英文商号	PwC Advisory LLC
設立年月日	1999年（平成11年）6月15日
従業員数	約890名（2024年6月30日現在）
資本金	非公開
代表者	代表執行役社長　鈴木 慎介
連結売上高	PwC Japan全体：2024年度 2,642億円 （前年度比10.0%増、10期連続成長） アドバイザリー事業：233億米ドル（2023年度比2.6%増）
営業内容	ディール戦略策定 （企業価値評価・統合戦略・シナジー分析） M&A （買収・売却・統合支援・PMI） 事業再生 （企業再生・事業再編・ターンアラウンド） 公共インフラ／社会インフラ （PPP・PFI・インフラファンド）

出典：PwCアドバイザリー社HP　https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/member/deal-advisory.html

2024年新体制発足
鈴木慎介氏が新代表執行役社長に就任

2024年7月に鈴木慎介氏が代表執行役社長に就任し、新たな経営体制がスタートしました。

大手町パークビルディングの本社拠点を中心に、グローバルネットワークを活用したディールアドバイザリーサービスの更なる発展を目指しています。

PwCアドバイザリーの歴史

PwCアドバイザリーは1999年の設立当初から一貫してファイナンシャルアドバイザリー業務に特化し、世界4大会計事務所であるPwCグループの一員として発展してきました。

グローバルなPwCネットワークは1849年にサミュエル L. プライスがロンドンで事業を開始したのが起源で、1949年には日本で事務所を設立。1998年にプライス・ウォーターハウスとクーパース＆ライブランドが合併し、現在のPwCグループが誕生しています。

2016年2月29日にPwCアドバイザリー合同会社への組織変更を行い、現在の体制となりました。PwC Japanグループ全体として約12,700名の専門家を擁し、世界149カ国のグローバルネットワークと連携したサービス提供を行っています。

その後は次々と専門性の高いサービス領域を拡充していきます。

PwCアドバイザリーの戦略的ポジショニング

PwC Japanグループは2024年度に業務収益2,642億円（前年度比10.0%増）を達成し、10期連続の成長を実現。「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPurposeのもと、複雑化するクライアントの経営課題に対し、幅広い分野の専門家がチームを組んで支援する体制を確立しています。女性管理職比率30%を2030年目標に掲げ、男性育休取得率99%を達成するなど、ダイバーシティ＆インクルージョンにも積極的に取り組んでいます。

最新のPwCアドバイザリーのAI・デジタル化への取り組み

PwCアドバイザリーは最新テクノロジーを活用した社会課題解決に注力しており、特にAIを活用したデジタルトランスフォーメーション、ESG観点でのサステナビリティトランスフォーメーション分野でサービス領域を拡充しています。

2024年のPwC全体での「DX意識調査」では、DXで期待通りの成果を上げている企業は41%に留まる中、成功企業の特徴として複数部門での連携やシステム開発・運用の内製化・自動化が進んでいることを明らかにしました。

また、PwC Japanグループでは、温室効果ガス排出ネットゼロを掲げ、2030年度までにスコープ1・2・3（出張）を2019年度比で50%削減することをコミットし、プロボノ・ボランティア活動に564人が参加、総従事時間17,490時間を達成するなど、社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

強みと弱みは何？
PwCアドバイザリーの強み

さて、これまではPwCアドバイザリーの強みと弱み、そしてプロジェクト事例をご紹介してきました。

1849年にロンドンで設立された会計事務所を起源とし、170年以上の歴史を持つPwCグループの一員として、日本では1949年の事業開始から培ってきた豊富な実績と国際的なネットワーク、そしてそれを支える高度な専門性がPwCアドバイザリーの強みであることはお伝え出来たと思います。

また世界149カ国、37万人以上のプロフェッショナルネットワークを活かし、M&Aから事業再生、インフラ構築まで幅広い領域でプロジェクトを戦略策定から実行まで一貫してサポートできるのも他社では取り組みにくい規模感だと思います。

こうしたPwCアドバイザリーの歴史や特徴をふまえて、どんな会社かを実際に働いている社員の方へのインタビューをもとに御紹介したいと思います。

PwCアドバイザリーのすごい強み①
グローバルネットワークと豊富な顧客基盤

PwCグループは世界149カ国に展開する世界最大級のプロフェッショナルサービスファームであり、日本においても1949年の事業開始以来、70年以上にわたって政府機関から大手企業まで幅広いクライアントと信頼関係を築いてきました。

特に官公庁・金融機関・大手企業との長年の取引実績により、新規案件の相談を受けやすく、コンペでも声がかかりやすい環境が整っています。これは一朝一夕に構築できるものではなく、他のコンサルファームとは一線を画す大きな競争優位性となっています。

また国際的なネットワークを活用することで、クロスボーダーM&Aや海外展開支援など、グローバル案件においても一体的なサービス提供が可能です。クライアント企業の海外進出や多国籍企業の日本進出において、現地の法規制や商慣習、税務処理など複雑な要素を総合的に支援できる体制が整っていることも大きな強みです。

このように長年にわたって培ってきた信頼関係と世界規模のネットワークは、他社には真似できないPwCアドバイザリーの最大の強みの1つと言えるでしょう。

PwCアドバイザリーのすごい強み②
M&A・事業再生分野における圧倒的な実績と専門性

PwCアドバイザリーは日本における事業再生・再編のパイオニアとして、国内トップクラスの圧倒的な実績を誇ります。特に大手企業の再生案件を数多く手がけてきた経験から、複雑かつ高難度のプロジェクトでも確実に成果を出せる技術力と実行力を有しています。

M&A領域においても、戦略策定から財務デューデリジェンス、バリュエーション、PMI（統合後の価値創造）まで一気通貫でサポートできる体制を整えており、年間数千億円規模の大型案件を多数手がけています。単なるアドバイザリーにとどまらず、クライアントと伴走して変革を実現する「Transact to Transform」のアプローチが高く評価されています。

また近年では、ESG（環境・社会・ガバナンス）の観点を組み込んだサステナビリティトランスフォーメーションや、AI・デジタル技術を活用したDXコンサルティングにも力を入れており、時代の変化に対応した新しい価値創造サービスを展開しています。

こうした高度な専門性と豊富な実績に裏打ちされたサービス品質の高さが、クライアントからの継続的な信頼獲得と新規案件の獲得につながっているのです。

PwCアドバイザリーのすごい強み③
高度な専門性を持つ豊富な人材とワンファーム体制

PwCアドバイザリーには、財務、法務、税務、IT、業界専門知識など、多様な専門性を持つ優秀な人材が豊富に在籍しています。また、PwC Japanグループ全体の監査、税務、法務、コンサルティング部門との連携により、ワンファーム体制での総合的なサービス提供が可能です。

特にコンサルティング業界では人材の流動性が高く、優秀な人材の確保が課題となることが多い中、PwCアドバイザリーでは長期的なキャリア形成を見据えて入社する社員が多く、組織として継続的に高い品質のサービスを提供できる体制が整っています。

また社内には必ず各分野の専門家がいるため、プロジェクト推進中に課題が発生しても迅速に解決策を見つけることができます。この「何でも社内で解決できる」体制は、クライアントにとって安心感があり、リスクの少ない安定したサービス提供を可能にしています。

PwCアドバイザリーのすごい強み④
圧倒的なブランド力と信頼性

大規模なM&Aや事業再生案件では、失敗が許されない中で金額も大きく、メディアに注目されることも少なくありません。そのため発注先の選定においては、企業の実績や能力だけでなく、ブランドイメージや信頼性が重要な判断要素となります。

PwCブランドは「この会社であれば失敗しない」「最後まで責任を持ってやり切ってくれる」という安心感を顧客に与えており、特に日本企業からの信頼は非常に厚いものがあります。世界4大監査法人グループの一員としての権威性と、170年以上の歴史に裏打ちされた信頼性が大きな競争優位となっています。

このブランド力は長年の実績積み重ねによって築かれたものであり、他社が短期間で模倣することは不可能です。そのため今後も安定した案件獲得と事業成長の基盤となる重要な無形資産となっています。

PwCアドバイザリーのすごい強み⑤
継続的な成長とサービス領域の拡充

PwCアドバイザリーは既存事業での安定した収益基盤を持ちながらも、それに満足することなく新しいサービス領域への挑戦を続けています。近年では、ESGコンサルティング、デジタルトランスフォーメーション支援、サイバーセキュリティ、データ分析など、時代のニーズに対応したサービスを積極的に展開しています。

また、PwCグローバルネットワークとの連携により、最新の手法やツールを日本市場にいち早く導入できる体制も整っており、常にクライアントに対して最先端のソリューションを提供できることも大きな強みとなっています。

こうした現状に甘んじることなく、常に次の成長分野を見据えてサービスを進化させている姿勢が、長期的な競争優位性の維持と持続的な成長を支えているのです。

強みと弱みは何？
PwCアドバイザリーの弱み

昨今のM&A・FAS業界は、様々なプレイヤーがいます。

デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー（DTFA）やKPMGアドバイザリーは昔から競合することも多かったと思いますが、最近では野村證券やJP Morgan、Goldman Sachsなどの投資銀行系や、GCAなどの独立系ブティックファームも競合することが多いでしょう。

ファイナンシャルアドバイザリーファームは、どのファームもM&A・事業再生・バリュエーションに対してフルラインでサービス提供をしており、サービス種類での差別化が非常に難しいのはどのファームも同じです。

その為、各企業・FASファームが似たような年齢・経験の人材を採用しようとしていますが、投資銀行系や独立系ファームは積極的に年収水準を上げてオファーを出せます。

しかし、PwCアドバイザリーの場合は、昇進体系が比較的安定志向で人材の流動性も限定的（3年以内離職率が42.1%）、若い人材に転職市場の状況に合わせて高い金額のオファー（内定通知）を出し切れない状況が続いています。

組織的な安定はPwCアドバイザリーの非常に大きな魅力である一方で、それが新たな人材の獲得競争において足かせになっているのも事実です。それでは早速、PwCアドバイザリーの弱みを見てみましょう。

PwCアドバイザリーの弱み①
価格競争力の課題

PwCアドバイザリーの最大の課題は価格競争力です。M&Aアドバイザリーや財務デューデリジェンス業務において、報酬設定が強気で、ブティック系ファームと比較される場合には見積で負けることが多い状況が続いています。

従業員数約890名（2024年6月現在）という国内FAS最大級の組織ゆえに、案件単価を下げることができず、価格競争に巻き込まれると受注が困難になるケースが見受けられます。これは安定したブランド力と高品質なサービス提供の代償とも言え、中小規模案件での競争力確保に課題があることを示しています。

PwCアドバイザリーの弱み②
組織的結束力の課題

Big4系FAS特有の課題として、組織としての一体感の醸成に苦労している面があります。個の集合体のような印象が強く、この組織で仕事をするメリットを感じにくいという声が社内外から聞かれます。

特に独立系ブティックファームや投資銀行系と比較すると、プリンシパル・インベストメント業務ができない制約があり、M&A業務の川上から川下まで一貫したサービス提供に限界があります。また、資金調達業務についても対応範囲に制約があるため、クライアントの包括的なニーズに応えきれない場面も見受けられます。

一方で、M&AやFAS事業は、基本的に人月×単価＝売上のビジネスモデルの為、優秀な人材を多く採用できることが重要な業態です。特に経験豊富な人材を多く採用できることが重要な業態なので、競合に比べて年収水準や案件の魅力度で劣後すると採用できない、採用しても他の企業に取られてしまう、という特徴はPwCアドバイザリーの弱みの1つと言えるでしょう。

人を増やさないといけない、しかし組織が大きくなると個人の裁量権が制限され、意思決定スピードが上がり切らず新しいサービス開発や市場変化への対応に遅れをとる可能性が高まるというのがジレンマになっています。

PwCアドバイザリーのプロジェクト事例

1999年にPwCグループの財務アドバイザリー部門として設立されたPwCアドバイザリーは、M&A、事業再生・再編、ディール戦略策定、公共インフラ・社会インフラの4つの専門領域で企業変革を支援する、日本有数のファイナンシャルアドバイザリーファームです。

2024-2025年の最新取り組み
デジタル・サステナビリティ変革

PwCアドバイザリーは従来のM&Aアドバイザリーに留まらず、AI活用によるデジタル変革とESG観点でのサステナビリティ変革を組み合わせた新しいサービス領域を積極的に展開しています。

AI・デジタル変革支援

2025年6月、「Technology Driven Enterprise」サービスを提供開始し、企業のAI活用戦略策定から実行支援まで一貫したサポートを展開。デジタル・デューデリジェンスでは、M&A案件におけるターゲット企業のデジタル成熟度評価や技術資産の価値算定を専門的に実施しています。

ESG・環境デューデリジェンス

気候変動や環境規制の強化を受け、環境デューデリジェンスサービスを大幅に拡充。M&A案件において、土壌汚染リスクや環境負債の詳細な調査を実施し、企業のESG価値創造戦略の策定から実行まで包括的に支援しています。

人事・組織変革支援

企業変革の成功要因として人事・組織面のデューデリジェンスを重視し、M&A後の統合プロセス（PMI）において人材定着率向上や組織文化融合の専門的な支援を提供。働き方改革と生産性向上の両立を実現するソリューションを展開しています。

これらの取り組みにより、PwCアドバイザリーは「M&Aアドバイザリーの専門家」から「企業変革のトータルパートナー」として進化を遂げています。

大手企業M&Aプロジェクト

＊多様な業界での戦略的M&A支援実績

PwCアドバイザリーは、数千億円規模の大型M&A案件から中小企業の事業承継まで幅広く対応し、特に財務デューデリジェンス分野で業界トップクラスの実績を誇ります。

クライアント企業の戦略策定段階から参画し、ターゲット企業の発掘、バリュエーション、交渉支援、クロージング後の統合支援まで一貫したサービスを提供。特に不動産・ヘルスケア・テクノロジー・エネルギー業界での専門性が高く評価されています。

多国籍チーム編成により、クロスボーダーM&Aでは英語・中国語・韓国語等での対応が可能で、アジア太平洋地域を中心としたグローバル案件の成功率向上に貢献しています。

企業再生・事業再編プロジェクト

コロナ禍以降の事業環境変化を受け、PwCアドバイザリーの企業再生・事業再編チームが手掛ける大規模プロジェクトが急増しています。

財務・事業・法務の各専門家がチームを組み、債務超過企業の財務改善から事業ポートフォリオの最適化まで、企業の持続可能な成長を実現する戦略を策定・実行支援。特に製造業・小売業・サービス業での再生実績が豊富で、ステークホルダー間の利害調整から新事業戦略の構築まで包括的にサポートしています。

こうした多様なプロジェクト経験を通じて、PwCアドバイザリーは企業の「有事」における信頼できるアドバイザーとしての地位を確立し、クライアント企業の長期的な価値創造に貢献する総合的なファイナンシャルアドバイザリーサービスを提供しています。

Big4ファームならではのグローバルネットワークと専門性を活かし、日本企業の国際競争力強化と持続可能な成長の実現をサポートする、業界をリードするプロフェッショナルファームです。

ここがすごい！
PwCアドバイザリーの特徴（海外・グローバルで働ける）

さて、これまではPwCアドバイザリーの強みと弱み、そしてプロジェクト事例をご紹介してきました。

M&A・事業再生・デューデリジェンス領域で確固たる強みを発揮しており、更にFAS（フィナンシャルアドバイザリーサービス）領域のコンサルティングサービスにも力を入れていることはお分かりいただけましたか？もちろんM&A以外のプロジェクトも多数ありますので、そこはお忘れなく。

更にPwCアドバイザリーはプロジェクト事例で御紹介したように、海外で働く機会が多いことも特徴の1つになっています。

FAS案件を発注するのは基本的に大企業ですが、大企業は当然、世界中に支社や工場・拠点があり、各国の商習慣や法令等をもとにM&Aや事業再生を推進していく必要があります。

その為、PwCアドバイザリーの特徴としてグローバルで働く機会が多いことをご紹介しますね。

ここがすごい！PwCアドバイザリーの特徴
グローバルプロジェクトが多い

PwCアドバイザリーは、世界157カ国22.3万人以上のスタッフを有するPwCグローバルネットワークの一員として、日本企業の海外進出やクロスボーダーM&Aをサポートする、グローバルプロジェクトが多い点が特徴の1つです。

日本の大手製造業や総合商社、金融機関等の様々な企業の海外拠点を含めたM&A案件や事業再生プロジェクトを受注できており、海外で働く機会が多いファームとして有名です。

コロナ禍で直接現地に飛ぶというのが難しい時期もあったようですが、世界的にAfterコロナの世界に移行するなかでオンライン会議も使いながら、アメリカ・欧州・アジア各国と様々な国のプロジェクトで活躍されています。

グローバルモビリティ制度により海外のPwC法人へ赴任し現地プロジェクトを担当したり、プロジェクトベースでの海外勤務（数週間～半年程度）で海外パートナーと協働したりする機会も豊富にあります。

FASやM&Aコンサルタントとしてキャリアを伸ばしていきたい方、特にグローバルで働く経験を積みたい方には魅力的なファームですよね。

特にFASやグローバルでの就労経験は、これからも需要が高い経験になってくるでしょうし、PwCアドバイザリーでの数年間が皆さんのキャリアにプラスの影響をもたらす可能性は高いでしょう。

ここがすごい！PwCアドバイザリーの特徴
FAS（フィナンシャルアドバイザリーサービス）領域で圧倒的な実績を保持

PwCアドバイザリーが「すごい」と言われる理由の一つは、FAS（フィナンシャルアドバイザリーサービス）と呼ばれる財務・M&A・事業再生コンサルティング領域において、国内で圧倒的な存在感を持っていることがあげられます。

FASとは、企業のM&Aや事業再生において欠かせない財務・戦略コンサルティングサービスであり、企業が重要な経営判断をする為に欠かせないものです。M&Aや事業再生の成功には非常に多くの専門的な知識を持った人の工数が必要です。

PwCアドバイザリーは「ディール戦略策定」「M&A」「事業再生」「公共インフラ／社会インフラ」の4つのビジネス領域において、それぞれの専門家の力を結集しながら、グローバルネットワークを生かして、クライアントの重要な経営判断を支援しています。

Big4系FASの中でもPwCアドバイザリーは業界トップレベルの規模感を有しており、従業員数約900名（2023年6月時点）を誇る国内最大級のFASファームです。その為、様々な企業でM&Aアドバイザリーだけでなく、デューデリジェンスや事業再生をするプロジェクトで重宝されているのがPwCアドバイザリーです。

順位	企業名	平均年収
1位	KPMGコンサルティング	1,105万円
2位	PwCアドバイザリー	1,074万円
3位	EYストラテジー・アンド・コンサルティング	1,025万円
4位	デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザー	985万円
5位	山田コンサルティンググループ	920万円
6位	フロンティア・マネジメント	880万円
7位	GCA	850万円
8位	日本M&Aセンター	845万円
9位	M&Aキャピタルパートナーズ	825万円
10位	ストライク	780万円

また、こうした専門的な領域に豊富な実績がある為、M&Aや事業再生で複雑な案件（例えば、グローバルの各国との連携や複雑な業務領域への対応等）でも豊富な実績から成功への道筋を示すことが出来るのがPwCアドバイザリーが「すごい」と言わる理由となっています。

FASをはじめとした財務アドバイザリーサービスは、企業の成長戦略において重要な役割を果たし、安定した収益源となることからPwCアドバイザリーの経営が安定し、新たな領域にチャレンジしやすくもなります。

PwCアドバイザリーの仕事は「M&Aアドバイザリー」「デューデリジェンス」「事業再生・再編」「ディール戦略策定」の4つに分類できますが、全体の約6割がM&Aアドバイザリー、約3割がデューデリジェンス・バリュエーション、約1割が事業再生・再編関連です。

こうしたFAS領域での豊富な実績、それを支える国内最大級の規模、その結果として安定した収益の確保が総じてPwCアドバイザリーが「すごい！」と言われる理由となっています。

ここがすごい！PwCアドバイザリーの特徴
辞めないコンサルティングファーム？

PwCアドバイザリーはBig4系FASの中でも比較的ワークライフバランスが取りやすく、平均残業時間は月間49.5時間～55.3時間程度で、業界内では標準的な水準を維持しています。

上司や先輩のフォローがしっかりとしつつも、様々な仕事を任せてもらい若い時期から成長する機会が多いこと、リモートワークの浸透や有給取得の推奨など柔軟な働き方が可能なことにも定評のあるファームです。

多くのFASファームは2-3年で退職していくことを前提に働いている方が多いのも事実ですが、PwCアドバイザリーでは「PwCアドバイザリーでの長期的なキャリア」も描きやすいと言われています。

もちろん所謂”プロジェクトガチャ”や”上司ガチャ”により、炎上案件・仕事できない上司を引いてしまうことは他のファームと同様にあると評判にもありますが、それでも残業制限等もきちんと制度として設けて管理されています。

一方で私達転職note編集部の友人・知人ではPwCアドバイザリー出身の方が様々なコンサルティングファームや事業会社で活躍されているのをよく見かけます。

上司・先輩からのフォローを受けながらFASの実力を身に着けるファームとしては、とても良い環境なのだと思います。（ただしM&Aや財務に全く興味がない、という方は他のファームを検討しても良い気がします）

PwCアドバイザリーへの中途入社！
活躍する為の準備

PwCアドバイザリーがどんな会社で、強みや弱みがどこにあるのか？をご紹介させていただきました。

そんなPwCアドバイザリーに中途入社した後、活躍する為に意識するべきことを御紹介しますね！

PwCアドバイザリーだけではありませんが、プロジェクト単位でチームを組成して働くコンサルタントだからこそ、入社前の準備や心構えが入社後の活躍に向けて大切になります。

1つずつ詳しくご紹介しますので、皆さんの転職後の活躍を確実なものにしてくださいね！

PwCアドバイザリーで中途入社後に活躍１
PwCアドバイザリーの特色・働き方を理解して入社する

PwCアドバイザリーで中途入社後に活躍するための準備で最初にできるのは、PwCアドバイザリーの特色やPwCアドバイザリーの働き方を理解して入社することです。

2025年現在、多くのコンサルティングファーム各社がオフィス回帰を進める中で、PwCアドバイザリーでは「ハイブリッドワーク」を積極的に推進しています。

管理職とスタッフ（管理職未満）で、この影響は大きく変わるでしょう。

中途でマネージャー以上で転職した場合、社内文化やルール、各種ツールの使い方がわからない中でハイブリッドワークでメンバーを管理することに難しさを感じるかたも多いと思います。

一方で、スタッフクラスの方はハイブリッドワークで働けるのは、通勤なども考えるとポジティブに考えている方も多いのではないでしょうか？

まずはPwCアドバイザリーで皆さんが入社されようとしている部署の特色や働き方を具体的なイメージを持って理解することで、入社後に働き始めてもイメージとのギャップを持たずに働くことができるでしょう。

PwCアドバイザリーの働き方を詳しく知りたい方は、コンサルタントのキャリア支援を20年以上にわたって専門で支援しているマイビジョン/MyVisionに相談してみてください。

マイビジョンは未経験者のコンサル転職に特に強みを持つエージェントであり、PwCアドバイザリーの内情や働き方について深く理解しています。

PwCアドバイザリーで中途入社後に活躍２
自分の経験に合わせた職位で転職する

PwCアドバイザリーに中途で入社して活躍するための準備では、2つ目に自分の経験にあわせた職位で転職することです。

コンサルティング業界で1度働いたことがある方はイメージが湧くと思いますが、コンサルティング業界はプロジェクト単位でアサインされチームアップする等、事業会社とは働き方が大きく異なります。

特にマネージャー以上では、クライアントの期待値コントロールを含めてプロジェクト全体の品質管理をしないといけません。

働き方が大きく違うだけでなく、社内にも気兼ねなく話せる同僚は少なく（そもそもみんな自分のプロジェクトで忙しくしている）、若い子達はコンサルタントとして複数年経験しており「こうあるべき」という一定の仕事の基準を持っています。

いくら仕事内容が前職と近くても、クライアントの期待値や社内での動き方がわからないと苦労する方が多いのが、コンサル未経験でのマネージャー転職です。

PwCアドバイザリーをはじめコンサルティングファームは職位に合わせて年収水準を定めている為、年収を上げたいという思いから、できるだけ上の役職で転職したいと考える方もいらっしゃいますが危険です。

特に、コンサルティング業界が未経験でマネージャー以上で転職する場合は、既にコンサルタントとしての経験を積んだ自分の部下達からマネージャーとしての適切な立ち居振る舞い、業務指示を求められます。

これは結構な重いプレッシャーになります。

職位に関係なく、コンサルティング業界の就業経験がない方は、自身の経験に合わせた職位での転職に無理せず転職するようにしましょう。

コンサルティングファームは、一般的な事業会社よりパフォーマンス次第で昇進することができます。目先の年収よりも着実な成果でクライアントに貢献し、評価を受けて昇進して、高い報酬をもらえるように努めると社内外からも1人前と認められ、気持ちよく働けると思います。

くれぐれも無理をしすぎないようにしてくださいね！

PwCアドバイザリーで中途入社後に活躍３
コンサルタントとしてのスキルアップを怠らない

PwCアドバイザリーに中途で入社して活躍するための3つ目の準備は、コンサルタントとしてスキルアップする努力をし続けることです。

多くの方がロジカルシンキングやプレゼンテーション、問題解決等の本を読み、講習を受講して転職されてきますが、実践の場で状況が日々刻々と変わる中で、クライアントCxOや役員の悩みに対する鋭い仮説やアプローチを出せるかというと難しいでしょう。

PwCアドバイザリーではM&Aや事業再生、インフラプロジェクトが多いとは言え、様々な課題に対するアプローチを検討して、スケジュールを調整して、クライアントに適切に説明しきる能力が必要です。

これは転職してからも継続して、各プロジェクトで求められる役割を100％以上にこなす中でしか鍛えられません。もちろんきちんと努力をすれば身に着けられるスキルがほとんどですが、クライアントの求めていることを常に考え続け、上司や同僚とのパフォーマンスの違いを理解し、埋める努力を続ける必要があります。

逆に言えば、そうした環境で切磋琢磨するからこそ、高いレベルのスキルと経験を短期間で身に着けることができ、評価を得て高い報酬をもらうことができる業界でもあります。

入社後は、周囲からのフィードバックを適切に理解し、改善・実行するという主体的なアクションが大切です。ぜひ継続的に自分なりの課題に取り組むようにしてくださいね！

PwCアドバイザリーで中途入社後に活躍４
周囲の優秀なメンバーと良好な関係構築を図る

コンサルティングファームはドライな人間関係と思われがちですが、実は過去のプロジェクトアプローチや実績などのノウハウを同僚同士でシェアしていたり、相談していたりします。

中途で入社した方々は、同時期入社の方とのつながりはありますが、社内で何年も経験を積んだ方々との関係は、あまり作れていない方が多いでしょう。

一時的に、社内のアセットをうまく使い込ませていないので、フリーのコンサルタントと同じような状況なわけです。

そんな状況を早く脱し、PwCアドバイザリーの豊富なプロジェクトアセットを活用して、効率的に問題解決ができるようになるために、社内の「経験豊富な方々」と関係性を作ることが非常に大切です。

ハイブリッドワークだと直接的な対面機会は限られますが、その分、PwCアドバイザリー側も社内のネットワーキングイベントを企画してくれています。そうしたイベントを活用して、社内の人材と良好な人間関係を作ることが、結果的に皆さんの仕事のスピードとクオリティを上げることにつながります。

ぜひ意識的に社内の様々な方と会話をして、良好な人間関係を作ってくださいね！

FAQ｜「PwCアドバイザリーの強みと弱み」を知りたい方へ

PwCアドバイザリーの中途採用対策
相談すべき転職エージェント

2025年現在、多くの企業が直面している課題は「デジタルトランスフォーメーション」「ESG経営・サステナビリティ」「M&A・事業再編の複雑化」など、より高度で戦略的な経営課題となっています。

これらの課題に対して、PwCアドバイザリーでは次のような支援を強化しています。

これらの最新ニーズに対応するため、PwCアドバイザリーでは従来のファイナンシャルアドバイザリー専門性に加えて、デジタル・データアナリティクス・ESGコンサルティング領域の専門人材を積極的に採用・育成しています。

もしコンサルタントのキャリアやコンサルタントの次のキャリアを考えているのであれば、ここまで御紹介してきた通り「自分がキャリアで何を実現したいのか」「今の転職で何を実現すべきなのか」は、目先の転職だけでなく、転職後も頑張り続ける為に非常に大切です！

そこで将来、コンサルタントとしてのキャリアを考えている方に向けて、コンサルタントのキャリアに詳しく、キャリア支援（棚卸→ゴール設定→実現に向けたアクションプラン策定等）で評判の高い転職エージェント・転職サービスをご紹介しますね。

まとめ：PwCアドバイザリーの強みと弱み！特徴とは

PwCアドバイザリー合同会社への転職は、Big4監査法人グループの独立性を活かしたディールアドバイザリー業務と170年のグローバルネットワークを理解することが極めて重要になります。

特に2024年以降は、DX推進支援の本格化・ITモダナイゼーション案件の急増・M&A市場の拡大に伴うディール戦略領域の強化といった事業展開の進化や、事業再生・インフラ・バリュエーション分野での大型プロジェクトの急増について深く理解することが、転職成功の分かれ目となります。

最も重要なのは、ディールアドバイザリー業界に精通したムービン・ストラテジック・キャリアやアクシスコンサルティング等の専門エージェントとの連携です。これらのエージェントは、面接官別の選考傾向や過去通過者のノウハウを詳細に蓄積しており、PwCアドバイザリーの「監査先が少ないことによる圧倒的なアカウント数の多さ」という独自性を面接でどう表現すべきかまで、具体的な対策を提供してくれます。

転職を検討される際は、面接準備と並行して、PwCアドバイザリーでのキャリアパスや働き方についても事前に詳しく調査することをおすすめします。

記事内でもお伝えしましたが、志望度の高い企業への応募前には、必ず複数社で面接経験を積んでください。場慣れにより緊張が和らぐだけでなく、面接官の反応を通じて自分の回答をブラッシュアップできる貴重な機会となります。

成功への道筋は明確です：①転職エージェントから選考情報とノウハウを収集、②面接慣れによる緊張感の軽減、③相手の反応に応じた回答の最適化、この3ステップで選考通過率は飛躍的に向上します。

皆さんの転職活動が実り多いものとなることを心より願っています。