コンサルティング業界

ポストコンサルのベンチャー転職失敗パターン

こんにちは。転職ノート編集部です。
私達は、全員で20回以上の転職経験があり、様々な業界で働いた経験を持つ年収1千万を超えるコンサルタントを中心とした執筆チームです。

各種調査や私達と転職した元同僚へのインタビューをもとに最新の転職状況や対策を御紹介しています。

新型コロナウイルス流行後、Big4やアクセンチュア、大手IT系や内資系等、各社が原則リモートワークを推進されていると聞いています。

今回は、コンサルタントの転職先として提案の多い業界をふまえ、失敗パターンを整理し、キャリアを考える参考にしてもらえればと思います。

求人も時々刻々と変わっていきますので、早めにアクシスコンサルティング等、転職エージェントに登録して、カジュアルな情報収集を始めましょう。

各社、電話でのカジュアルな面談をやっていますので、気軽に登録してみると良いと思います。

ポストコンサルの転職先(業界)

とりあえず、ファンドはしばらく採用もないだろうし、割愛します。

コンサルティングファームへの転職も特定の領域(IT・人事等)は引き続き転職需要が続くと思いますし、事業再生やM&A案件はコレから活況を迎えるでしょう。

今回は、最も多いであろう事業会社への転職を「外資系事業会社、内資系事業会社(大手)、内資系事業会社(ベンチャー)」に分けて、転職時の注意点を整理してみた。

ポストコンサルのよくある転職先(事業会社)

●外資系事業会社、内資系事業会社(大手)
 基本的にはコンサルティング会社と同様に「論理的かつ数値での説明能力」は問われます。

 何より、元コンサルが多く、インハウスのコンサルタントとして期待され、結局はやっていることが変わらない、ということも多くなります。

 ただ、年収は維持、もしくは微減で転職できる可能性があります。
(但し、昇進した時の上がり幅は減る可能性が高いですが・・・)

 転職時は、「ワークライフバランスの実現を期待していたが、入ってみたらやってることも働き方も一緒だった」に注意しておけばいいでしょう。

 エージェントに確認すれば、上司や同僚の出身や(求人の)該当部署のカルチャーは教えてくれます。

●内資系事業会社(上場ベンチャー/売上数百億程度のイメージ)
 この場合の転職は注意が必要です。

 まず組織規模が違うので、一部で嫌われると、評判は一気に広がり、社内に居場所がなくなります

 また、社風も大きく違うことが多く、(立場によると思いますが)現場との距離も近いため、論理性<<<情緒的な配慮が求められることも多くなります。

 また年収も下がる場合が多いので、特に事前準備が必要になりますので、コチラを軸に御紹介したいと思います。

事業会社への転職 失敗パターン

コンサルタントとしての経験値不足

お客様の役員や本部長クラスが並ぶ会議でのプレゼン、ファシリテーョン、また使用する資料作成(特に、特に重要なスライドが対象。後ろについて参考資料とか事例は対象外)経験等が十分になく、論点整理等も上司がやっている場合が該当します。(一番下のスタッフクラスを想定)

その場合は、ほぼ第二新卒として転職することになります。

また、特に横展開できる経験や知識があるわけでもないので、あくまで「学ばせていただく」つもりで転職することが大切です。

転職の面接の段階から、自身の経験を隠さずに伝えるよう心がけましょう。

プロジェクト経験とのミスマッチ

経営企画、事業企画、等に心惹かれる方も多いのではないでしょうか。

応募したい気持ちもわかります。

一方で、全てのコンサルタントが戦略や企画の業務に明るいわけではないですよね。

特に業務改革やIT系のプロジェクト、PMOや研修等が経験の大部分を占める場合、戦略や企画職に応募したい気持ちもわかりますが、活かせる経験は少ないと思います。

転職は人生を左右する大事な意思決定ですが、ワンチャン受かればいいギャンブルではないです。

万が一受かっても、いずれ嘘がバレることは明らかなので、自身の経験を真摯に伝えましょう。もちろん活かせる部分は、その通りに伝えればいいと思います。

そのうえで、「挑戦したい」気持ちを伝えましょう。

転職の市況は厳しくなるでしょうが、転職後に詰んで更なる状況悪化をもたらさないためにも誠実な会話を心がけましょう。

立場の理解不足

コンサルタントは社長や役員等、クライアントの役職者の中でもかなり上位の方々からお仕事を依頼されて、プロジェクトに取組むことが多いです。

その結果、プロジェクト期間中はクライアントの社内も、「●●のプロジェクト」と言えば「■■さんのプロジェクトか」と社内力学込みで理解し、情報提供やヒアリングに応じてくれています。

一方で、転職して社員になった場合は、必ずしも同様の力学が働くわけではないことを理解しましょう。

「役員直々に外注している重要プロジェクト」と「社内でとりあえずもらっている相談案件」では、重みが違う場合が多いです。

コンサルタントの場合、前者がほとんどなので、転職した時に後者もすべからく全て前者のように社内調整していると、「さほど重要ではない仕事でも役員の名前を使ってゴリ押しするヤツ」というレッテルが張られます。

気を付けましょう。

前提の違いに対する理解不足(期間の問題)

コンサルタントはトークストレートと良く言いますね。
(アクセンチュアは各種広報にも掲載しています)

思ったことは、上位職者やクライアントでも率直に提言しなさい。(但し、筋違いだった場合は、わかってるよね)という意味です。

こうしたカルチャーも含めて、コンサルティング業界の風習は「短期間の付き合い」を前提としていることが多いです。

人との付き合いも、プロジェクトが終わったら、3~6か月で離れられます。また、能力のミスマッチや明らかに不足している場合は、プロジェクトからリリースして、以降一生会話することもなく終えることも可能です。

しかし、事業会社の場合は、数年単位で付き合うことを前提に、会話し、マネジメントする必要があります。

使えなかろうが、リリースは出来ません。
この前提をふまえず、トークストレートに、使えなければ切るスタイルを貫くと、逆に痛いヤツ扱いを受け、煙たがられます。

社内の人とは数年単位で付き合うつもりで、馬が合わなかろうが、根気よく付き合っていくつもりで転職しましょう。

年収ダウン

これは仕方ないですし、ベンチャー企業に転職する人は良くわかっていると思いますが、忘れがちなポイントを2点御紹介します。

  • 創業メンバーでもない限りストックオプション(通称SO)とか、ほぼ無い(もしくはリターンに見合う額になるのに、かなり年数がかかる)
  • 今年の年収に対する税金は、来年やってくる

1.ストックオプション
よく、ストックオプションが付いて上場したら、もしくは株価が上がったらなんて話を聞きますが、創業メンバーでもない限り、ほぼ無いと思った方がいいです。

上場が見えてる時に貰える/買える自社株は、公開時の価格とほぼ変わらないので、自分で普通に買うのと変わりません。

よって、何倍も値段が跳ね上がるのは、株価が上がり続けて、分割とかもしてくれた時に、初めて叶います

運要素がかなり強く、大抵の場合は、時間軸(いつキャッシュになるの?)を見誤っていることが多いので気を付けましょう。

1.税金対策
単純に額面が減るだけではなく、手取りが減るパターンです。
年収の額面を気にする方は多いですが、大事なのはキャッシュフローですよね。

ご存知のように、住民税や所得税は、【前年度の収入】を基に算出されます。

きちんと想定される出費ぐらいは、慣れ親しんだエクセルで計算して整理しておきましょう。

転職しないリスク

一方で、コンサルティング業界に籍を置き続け、転職をしないことにもリスクがあると思っています。

パートナーになりたい方は、その志を実現させてください。

ただ、近年の大量採用により、必ずしもそうでない方もいると思うので、参考になれば幸いです。

年収を「物理的に落とせない」ので転職できない

コンサルティブファームにいると、戦略系はスタッフでも1個上がれば1千万、マネージャーであれば15百万を超え、Big4はマネージャーで1千万、シニマネで15百万ぐらいでしょうか。

ココから事業会社水準に落とすのが厳しいのは言うまでもありません。

ただコレは感覚的な話ではなく、家庭があり同年収を前提にしたローン等を組んでいる場合、物理的に落とせない水準がある、という話です。

コンサルティング会社にいる、加えて固定費が今のキャッシュフローを前提に組んでしまった場合ですが、自身のキャリアの選択肢がある程度固定されることは覚えておきましょう。

また、20代の頃は楽しめた仕事も遊びもハードに!が30代半ばを過ぎると耐えられなくなります。(コレは私も35を超えた時にヒシヒシと・・・)

20代読者の皆様も今の価値観だけではなく、将来に家庭を持ち、ワークライフバランスを取りたいのであれば、将来的なリスクを考えておきましょう。

年齢的に必要な経験をコンサル会社で積めていない

先にも書きましたが、事業会社とコンサルティング会社では、マネジメントの前提となる期間が違います。

事業会社は、現有戦力(人員)と数年単位で仕事をします。
コンサルティング会社は、多くの場合が3~6か月の短期決戦です。
*本当に仕事ができる方々は、数年単位で戦力を囲い、育成していらっしゃるので、該当しませんが少数と捉えています

転職エージェントと会話した際も、コンサルティング会社から事業会社にマネジメント職位で転職をする場合は、この前提の違いを不安視されるという話でした。

また35歳を超えると、過去の成功体験が強くなり、矯正が難しいとも話されていました。(必ずしも全員がそうではないのは重々承知しています)

前提の違いに慣れるという意味でも、事業会社への転職の検討は、30代を超えている方(マネジメント層になる可能性が高いので)は、早めに検討された方が良いと思います。

まとめ

さて、ここまでポストコンサルでの転職パターンから、事業会社、特に上場後のベンチャー企業への転職を考えている方に向けて、失敗パターンを整理してきました。

以下、まとめです。

✓大手事業会社へ転職の場合、転職先がコンサルの巣窟かをエージェントに確認する
✓仮に、巣窟の場合、自身の志向として問題ないかを自問する
✓転職失敗するパターン
 -プロジェクト経験と転職先で必要なスキルのミスマッチ
 -事業会社とコンサルタントの立場の違いの理解不足
 -期間の違いに対する理解不足
 -ストックオプションは”ない”と思っておく
 -税金は来年やってくる(手元のキャッシュを管理)

いかがでしたか?

特にベンチャー企業への転職は、年収をダウンさせて、やりがい等、チャレンジを込みで転職される方も多いと思います。

知っていれば対処できることも多いので、転職エージェントを含めて、情報収集を怠らず、こんな時ですが落ち着いて転職活動を進めてもらえればと思います。