何がすごいの？ビジネスコンサルタント(BCon)の強み/弱み｜創業の60年以上の歴史を持つ組織開発・人材開発のコンサルティング企業の歴史的な立ち位置と将来性を徹底解説

こんにちは、転職note 編集部です。

今回は1964年創業の日本発の人材・組織開発コンサルティングファームとして60年以上の歴史を持ち、多くの日本企業の組織変革や人材育成をサポートする株式会社ビジネスコンサルタントの中途採用について詳しくご紹介します。

株式会社ビジネスコンサルタント自体は1964年の創業から60年以上が経ち、現在では従業員数約407名、年間取引社数2,000社以上を誇る組織開発・人材開発分野の専門コンサルティングファームとして確固たる地位を築いています。

一方で、近年、人材開発コンサルティング企業の数が増加し、改めて株式会社ビジネスコンサルタントの中途採用の特徴は何か？転職対策のポイントは何か？どのような人材を求めているのか？がわからないという方も多いと思います。

そこで今回は次のような疑問に答えていきたいと思います。

本記事では、株式会社ビジネスコンサルタントの中途採用の実態と転職成功のための対策方法をご紹介していきます。

今回は、実際に株式会社ビジネスコンサルタントで働いたことのあるコンサルタントの方へのインタビューや公式データ、転職サイトの情報を交えて、私達転職note編集部の実体験をもとにご紹介していきます。

事業会社から株式会社ビジネスコンサルタントのコンサルタントキャリアを目指す方の参考になる内容だと思うので、是非、最後まで読んでみてくださいね。

ビジネスコンサルタントの会社概要と歴史

ビジネスコンサルタントは1964年2月24日設立で従業員数407名（2025年4月時点）を抱える日本初の人材開発・組織開発に特化したコンサルティングファームです。

組織の変革を、行動科学のテクノロジーを用いた人材開発・組織開発・営業力強化・人事制度構築まで、組織の「ソフト面」に焦点を当てて支援する専門性の高いコンサルティングファームです。

「イノベーション・プロデューサー」をコンセプトに掲げ、企業の新たな価値創造のための変革や革新をデザインし、実践し、成果を得るまで伴走することを約束しています。

机上の空論ではなく、クライアントの組織文化や人々の価値観に合わせた実践的なソリューション提供を重視し、60年以上にわたり培ってきた理論とテクノロジーで、クライアントと共に歩み続けています。

ビジネスコンサルタントの会社概要

商号	株式会社ビジネスコンサルタント
英文商号	Business Consultants, Inc.
設立年月日	1964年（昭和39年）2月24日
従業員数	407名（2025年4月1日現在）
資本金	4億1,000万円
代表者	代表取締役 社長執行役員　大村 昌平
連結売上高	2025年3月期 84億円 2024年3月期 76億円 2023年3月期 データ非公開 2022年3月期 データ非公開 2021年3月期 データ非公開
営業内容	教育・研修業務 （階層別研修・テーマ別研修・公開講座） コンサルティング業務 （組織開発・人材開発・営業力強化・人事制度構築） ライセンシング業務 調査診断業務

出典：ビジネスコンサルタント社HP　https://www.bcon.jp/company/

2021年本社移転
秋葉原駅徒歩1分の好立地オフィス

2021年2月に東京都千代田区の秋葉原センタープレイスビルに本社を移転し、アクセス性が向上しました。

秋葉原という交通の要所に位置し、全国21拠点・海外6拠点とのネットワークを活かしたスピーディなサービス提供が可能な環境が整っています。

ビジネスコンサルタントの歴史

ビジネスコンサルタントは1964年の設立当初から一貫して「人と組織の変革支援」をミッションとしてきました。戦後の米軍基地で始まった日本のマネジメント教育を原点に持ち、定型の企業内研修に疑問を持った創業者たちが「日本のマネジメント教育に変革を起こそう」という志のもと、東京オリンピックが開催された1964年にスタートしました。

1969年には海外の著名な学者との協力により、日本で先駆けて公開講座や組織開発のノウハウを導入。ウォーナー・バーク博士やサイ・ミル博士など、世界的な組織開発の第一人者たちと共に、日本における組織開発の基礎を築きました。

1970年代から80年代にかけて、経営シミュレーション研修（BDP）、マネジメント開発プログラム（MDP）、LIFO診断など、現在も多くの企業で活用される代表的なプログラムを次々と開発。当時のコンサルタント会社では珍しく営業部門を置き、先生業ではなく、クライアントと同じ立場を経験した組織人がコンサルタントを行うというビジネスモデルを確立しました。

2000年代以降はグローバル展開を加速し、アジアを中心に海外拠点を設立していきます。

ビジネスコンサルタントの事業戦略の特徴

60年以上にわたり人材開発・組織開発に特化してきた専門性が最大の強みです。特に「体験学習」をメインとした実践的なプログラム提供が特徴で、座学だけでなく、シミュレーションやグループワークを通じて「気づき」と「行動変容」を促します。サステイナビリティ経営の推進、ウェルビーイング経営の実現、グローバル人材育成など、時代の変化に対応した新しいアプローチを積極的に取り入れています。

最新のビジネスコンサルタントのデジタル化・イノベーションへの取り組み

ビジネスコンサルタントは、デジタルラーニングプラットフォーム「Blendedx」や「UMU」を活用した研修の内製化支援に力を入れています。オンラインとオフラインを融合したブレンデッド型の学習設計により、研修効果の最大化を実現しています。

2022年には「Well-being共創ラボ」を設立し、ウェルビーイング経営を探求する場として、クライアント企業や専門家とともに学び、つながり、共創する活動を展開。組織診断エンゲージメント21など、ポジティブ心理学の知見を取り入れた独自の診断ツールを開発しています。

また、サステイナビリティ経営の推進では、Future-Fit財団との協業やThe Natural Stepとの提携により、企業が持続可能な未来を実現するためのビジョンや戦略策定を支援。SDGsやESG経営の実践をサポートしています。

強みと弱みは何？
ビジネスコンサルタントの強み

ビジネスコンサルタントの強みとして、1964年設立以来60年以上培ってきた組織開発・人材開発の圧倒的な実績と高い専門性、そして国内外の著名研究者とのパートナーシップによる最先端のテクノロジーがあることをお伝えしたいと思います。

人と組織の変革支援において、企業ごとに異なる事業や歴史、組織文化や人々の価値観に合わせたソリューション提供ができるのも、コンサルティング業界草分け的企業ならではの取組みだと思います。

こうしたビジネスコンサルタントの歴史や特徴をふまえて、どんな会社かを実際に働いている社員の方へのインタビューをもとに御紹介したいと思います。

ビジネスコンサルタントのすごい強み①
60年以上の歴史で築いた組織開発のノウハウ

1964年の創業以来、マネジメント教育の先駆者として組織開発・人材開発の分野で実績を積み重ねてきました。戦後の米軍基地でのマネジメント教育を原点とし、日本企業の成長と共に歩んできた歴史があります。

ウォーナー・バーク博士やサイ・ミル博士など、海外の著名な研究者との共同研究を通じて開発された手法を実践レベルまで落とし込み、机上の理論ではなく実践的な課題解決手段として育ててきました。

また100名以上の正社員コンサルタントが在籍し、年間3,300件以上の研修を実施、年間取引社数は2,000社以上という実績は、長年培ってきたノウハウと信頼の証といえるでしょう。

このように60年以上の歴史の中で培ってきた組織開発のノウハウは他社には無いビジネスコンサルタントの大きな強みの1つと言えるでしょう。

ビジネスコンサルタントのすごい強み②
口コミで築いた強固な顧客基盤

また広告を一切行わず、口コミでお客様を獲得しているという点も特徴的です。これは提供するサービスの質の高さが評価され、既存顧客からの紹介や継続取引によって事業が成り立っていることを意味します。広告費をかけずに年間2,000社以上との取引を実現しているのは、顧客満足度の高さの証といえるでしょう。

そうした強固な顧客基盤があることで、お客様とのグリップが強く、ご縁も長い会社が多いため、組織の深い部分まで理解した上で本質的な課題解決ができます。新規取引の場合、表面的な理解で進めると後で問題が発覚することもありますが、長期的な関係性があればそうしたリスクを大幅に減らせます。

特に大手企業や官公庁との長年の取引実績は、一朝一夕には築けないものです。企業の組織文化や業界特有の課題を深く理解しているからこそ、表面的なコンサルティングではなく、本質的な組織変革を支援できるのです。

ビジネスコンサルタントのすごい強み③
最先端の理論と実践を融合したプログラム

国内外の著名な研究者や実務家とパートナーシップを結び、最先端の人材育成・組織開発のテクノロジーを日本企業向けにカスタマイズして提供しています。ウォーナー・バーク博士、サイ・ミル博士、ウィル・シュッツ博士など、世界的権威との長年の協働により開発されたプログラムは、学術的な裏付けと実践的な効果を両立しています。

特にELP(エグゼクティブ・リーダーシップ・プログラム)やODL(組織開発ラボラトリー)、HEP(ヒューマン・エレメント・プログラム)など、50年以上にわたって継続提供されているプログラムは、時代の変化に合わせて進化を続けながらも、その本質的な価値は変わらず評価され続けています。

また近年ではポジティブ心理学やウェルビーイング経営など、新しい潮流も積極的に取り入れ、常に最先端のソリューションを提供できる体制を整えています。理論だけでなく、実際の組織変革の現場で効果を上げてきた実践知が蓄積されているのが強みです。

ビジネスコンサルタントのすごい強み④
営業とコンサルタントの協働体制

コンサルティング業界ではいち早く営業機能を強化した会社として知られています。多くのコンサルティング会社が「先生業」として待ちの姿勢であるのに対し、ビジネスコンサルタントは営業部門を置き、お客様と同じ立場を経験した組織人がコンサルタントを行うというビジネスモデルを確立してきました。

営業担当が顧客組織の生々しい課題をお伺いし、それをコンサルタントと共有することで、より実効性の高いソリューション提供が可能になっています。机上の空論ではなく、組織の中で起こっているさまざまなことを理解しているからこそ、60余年にわたる歴史の中で得た理論・テクノロジーを用いて、真の変革支援ができるのです。

また営業とコンサルタントが密に連携することで、プロジェクト開始前から終了後のフォローまで、一貫したサポート体制を構築できています。この協働体制が、顧客満足度の高さと長期的な取引関係につながっているといえます。

ビジネスコンサルタントのすごい強み⑤
グローバル展開と国内24拠点のネットワーク

国内事業では全国24拠点を展開し、地方企業へのきめ細やかなサービス提供を実現しています。札幌から福岡まで、全国の主要都市に拠点を構えることで、地域に密着したコンサルティングが可能になっています。

さらにグローバル展開も積極的に進めており、アジアを中心に6都市(バンコク・上海・ハノイ・ホーチミン・シンガポール・ジャカルタ)に海外拠点を設立しています。日本企業の海外進出支援や、現地法人の組織開発・人材育成ニーズに対応できる体制を整えています。

国内だけでなく海外でも日本企業の組織開発を支援できる体制は、グローバル化が進む現代において大きな強みとなっています。海外で事業展開する日本企業にとって、日本の組織文化を理解しながら現地の実情に合わせたソリューションを提供できるパートナーは貴重な存在です。

強みと弱みは何？
BusinessConsultantsの弱み

昨今の組織開発・人材育成コンサルティング業界は、様々なプレイヤーが存在します。

大手総合系のデロイトやPwC、アクセンチュアといった外資系ファーム、マーサーやコーンフェリーなどの人事系コンサルファームに加え、ベイカレントコンサルティングなど成長著しい新興企業も競合します。

組織開発・人材育成の専門コンサルファームは、各社とも人と組織に関する課題に対してフルラインのサービスを提供しており、サービス内容での差別化が難しいのはどの企業も同じです。

その為、各企業は優秀な人材の採用に注力していますが、外資系企業や新興企業は積極的に年収水準を引き上げてオファーを出すことが可能です。

しかし、BusinessConsultantsは1964年創業の老舗であり、安定した組織運営を重視する文化があります。年功序列的な人事制度や人材の流動性の低さ（離職率は比較的低い水準）から、若手人材に対して転職市場の相場に合わせた高額オファーを出しにくい状況が続いています。

組織の安定性はBusinessConsultantsの大きな魅力である一方で、人材獲得競争においては制約となっているのも事実です。それでは早速、BusinessConsultantsの弱みを見てみましょう。

BusinessConsultantsの弱み①
海外展開の規模課題

BusinessConsultantsの課題の一つは海外事業の規模です。国内21拠点に対して海外は6拠点（バンコク・上海・ハノイ・ホーチミン・シンガポール・ジャカルタ）と、主に国内市場に集中しています。

従業員数も407名（2025年4月時点）と、アクセンチュアやデロイトといった数万人規模のグローバルファームと比較すると圧倒的に小規模です。これはグローバル案件への対応力や、多国籍企業への大規模サービス提供に制約があることを示しています。組織開発・人材育成という専門領域に特化する戦略は強みでもありますが、グローバル展開という観点では課題となっています。

BusinessConsultantsの弱み②
意思決定スピードの課題

老舗企業特有の課題として、意思決定の遅さが挙げられます。60年以上の歴史を持つ組織であり、伝統的な企業文化が根付いているため、新規事業やデジタル領域での迅速な意思決定が困難な場合があります。

特にベイカレントコンサルティングのような新興企業や外資系コンサルファームと比較すると、新技術の導入や事業方針の変更に時間を要することが多く、市場環境の急速な変化への対応に課題を抱えています。

一方で、組織開発・人材育成のコンサルティング事業は、基本的にコンサルタントの人数×稼働時間×単価のビジネスモデルです。企業として成長するには優秀な人材を増やす必要がありますが、競合に比べて年収水準で劣後すると採用が難しくなり、採用できても他社に転職されてしまうというジレンマがあります。

人材を増やす必要がある一方で、組織が大きくなると意思決定スピードが低下し、新技術の導入やサービス開発に遅れをとる可能性が高まるというのがBusinessConsultantsの構造的な課題となっています。

ビジネスコンサルタントのプロジェクト事例

1964年の創業から60年以上にわたり、組織開発と人材育成の分野で日本企業を支援してきたビジネスコンサルタント（BCon）。同社の代表的なプロジェクトをご紹介します。

2024-2025年の最新取り組み
人と組織の変革を支える実践的支援

ビジネスコンサルタントは人材開発・組織開発に特化したコンサルティングファームとして、年間3,300以上の組織に対してカスタマイズされたソリューションを提供しています。

エア・ウォーターのサステイナブルビジョン策定

2020年、産業ガス大手のエア・ウォーター株式会社がSDGsを軸としたサステイナブルビジョンを策定するにあたり、BConが全面支援。30年後を見据えた「環境負荷ゼロ」と「地球環境の再生」への挑戦として、11の事業分野ごとのロードマップ作成をお手伝いしました。

ホクショーの働き方改革支援

物流自動化システムメーカーのホクショー株式会社では、2019年度から「3快活動」と呼ばれる働き方改革プログラムを展開。BConの研修とコンサルティング支援により、時間外勤務20%削減と基本給7%押し上げを実現しました。

カナデビアグループの組織横断型サステイナビリティ推進

旧日立造船グループ（現カナデビアグループ）では、サステイナビリティ推進のための横断的組織体制づくりに着手。BConがサステイナブルビジョンの策定からロードマップ検討まで約1年半にわたり伴走支援しました。

これらの実績により、BConは「人と組織の変革パートナー」として、企業の持続的成長を支える存在となっています。

ゴールドウインの新入社員研修

＊15年以上続く主体性を育む育成プログラム

スポーツ・アウトドアブランドを展開する株式会社ゴールドウインでは、新入社員の定着とプロ意識の醸成を目指し、BConと15年以上にわたるパートナーシップを構築しています。

この研修プログラムは単なる座学ではなく、参加型の学習スタイルを採用。新入社員一人ひとりが自ら考え、行動する「主体性」を3日間で育むことを重視しています。

ゴールドウインの新人育成に対する想いとBConの組織開発ノウハウが融合し、若手人材の早期戦力化を実現しています。

東電化工業の次世代育成プログラム

秋田県を拠点とする東電化工業株式会社では、事業拡大に伴う組織づくりと社員の主体性向上、次世代リーダーの育成が課題となっていました。

そこで導入されたのが、BConの「未来プロジェクト」。組織の持続可能性を実現するため、参加者自らが組織の未来を描き、変革を主導する力を養う実践的なプログラムです。

こうした次世代育成の取り組みを通じて、BConは企業の組織文化や業務プロセスに深い知見を持ち、長期的な信頼関係を構築。その結果、継続的なプロジェクト受注につながっています。

まさに人材開発と組織開発を両輪で推進する、BCon®ならではの支援事例といえます。

ここがすごい！
ビジネスコンサルタントの特徴（組織開発・人材開発で働ける）

さて、これまではビジネスコンサルタントの強みと弱み、そしてプロジェクト事例をご紹介してきました。

組織開発・人材開発、特に体験学習を主体とした研修プログラムで確固たる強みを発揮しており、更に組織変革のコンサルティングサービスにも力を入れていることはお分かりいただけましたか？もちろん研修以外のプロジェクトも多数ありますので、そこはお忘れなく。

更にビジネスコンサルタントはプロジェクト事例で御紹介したように、国内全国の拠点に加えてアジア各国で働く機会があることも特徴の1つになっています。

研修やコンサルティングを発注するのは基本的に大企業や成長企業ですが、こうした企業は国内外に拠点があり、各地域の文化や組織特性をもとに人材育成を展開していく必要があります。

その為、ビジネスコンサルタントの特徴として国内外で幅広く働く機会が多いことをご紹介しますね。

ここがすごい！ビジネスコンサルタントの特徴
国内外で展開するプロジェクトが多い

ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以来60年以上の歴史を持つ日本発の組織開発・人材開発の専門ファームのため、日本企業の組織強化や人材育成をサポートする全国展開のプロジェクトが多い点が特徴の1つです。

国内21都市に拠点を持ち、更にバンコク・上海・ハノイ・ホーチミン・シンガポール・ジャカルタといったアジア6都市に海外拠点を展開しており、日本企業の海外拠点における人材育成や組織開発のプロジェクトで活躍する機会が豊富にあります。

年間3,300社を超える企業に対して研修やコンサルティングサービスを提供しており、大手メーカーから成長企業まで、様々な業界の企業の組織課題解決に携わっています。

国内各地での出張や、場合によってはアジア各国の現地拠点での研修実施やコンサルティング支援など、幅広いフィールドで活躍されています。

組織開発や人材育成のコンサルタントとしてキャリアを伸ばしていきたい方、特に国内外で幅広い経験を積みたい方には魅力的なファームですよね。

特に組織変革や人材育成の経験は、これからも需要が高い経験になってくるでしょうし、ビジネスコンサルタントでの数年間が皆さんのキャリアにプラスの影響をもたらす可能性は高いでしょう。

ここがすごい！ビジネスコンサルタントの特徴
組織開発・人材開発の領域で圧倒的な実績とナレッジを保持

ビジネスコンサルタントが「すごい」と言われる理由の一つは、組織開発・人材開発と呼ばれる領域において、国内で圧倒的な存在感を持っていることがあげられます。

組織開発・人材開発とは、企業が事業成長をする為に欠かせない組織力と人材力を高めるものです。研修プログラムの企画・実施や組織変革のコンサルティングには非常に多くの専門的な知識を持った人の工数が必要です。

ビジネスコンサルタントは、海外の著名な研究者を数多く招聘し、その知見を吸収してきた結果、6000種を超えるナレッジを保有しており、これらを活用して多くの企業の課題解決を支援しています。

この「6000種を超えるナレッジ」と「体験学習を主体とした研修プログラム」を持つことが、ビジネスコンサルタントが日本国内の組織開発・人材開発の領域で高く評価されている理由です。その為、様々な企業で研修プログラムの提供だけでなく、組織変革のコンサルティングでも重宝されているのがビジネスコンサルタントです。

項目	内容
創業	1964年（60年以上の歴史）
年間支援企業数	3,300社以上
保有ナレッジ	6,000種以上
国内拠点	21都市
海外拠点	6都市（アジア）
社員数	407名（2025年4月時点）

また、こうした専門的な領域に豊富な実績がある為、組織開発や人材育成の案件で複雑な課題（例えば、グローバル拠点を含めた組織変革や、業界特有の複雑な人材育成等）でも豊富な実績から成功への道筋を示すことが出来るのがビジネスコンサルタントが「すごい」と言われる理由となっています。

組織開発・人材育成は、1度実施して終わりではなく、継続的に取り組む必要があることから、長期的な関係を築くクライアントも多く、安定した収益源となります。

ビジネスコンサルタントの仕事は「人材育成」「組織開発」「研修内製化支援」の3つに大きく分類できますが、体験学習を主体とした研修プログラムと、組織変革を実現するコンサルティングの両輪で、企業のWell-being経営を支援しています。

こうした組織開発・人材開発領域での豊富な実績、それを支える6000種を超えるナレッジ、その結果として安定した収益の確保が総じてビジネスコンサルタントが「すごい！」と言われる理由となっています。

ここがすごい！ビジネスコンサルタントの特徴
長期的なキャリアを描けるコンサルティングファーム

ビジネスコンサルタントは、社員の成長を何よりも重視する企業風土があり、職場での個人ごとのOJTや活躍支援に加えて、多彩な研修制度を提供しています。

上司や先輩のフォローがしっかりとしつつも、様々な仕事を任せてもらい若い時期から成長する機会が多いことにも定評のあるファームです。

多くのコンサルティングファームは2-3年で退職していくことを前提に働いている方が多いのも事実ですが、ビジネスコンサルタントでは「長期的なキャリア」も描きやすいと言われています。

もちろん所謂”プロジェクトガチャ”や”上司ガチャ”により、炎上案件・仕事できない上司を引いてしまうことは他のファームと同様にあるという口コミも見られますが、それでも人材育成を事業の中心に据える企業だけに、社員育成の仕組みはしっかりと整備されています。

一方で転職市場においても、ビジネスコンサルタント出身の方が様々なコンサルティングファームや事業会社の人事・組織開発部門で活躍されているのをよく見かけます。

上司・先輩からのフォローを受けながら組織開発・人材開発のコンサルタントとしての実力を身に着けるファームとしては、とても良い環境なのだと思います。（ただし組織や人材開発に全く興味がない、という方は他のファームを検討しても良い気がします）

ビジネスコンサルタントへの中途入社！
活躍する為の準備

ビジネスコンサルタントがどんな会社で、強みや弱みがどこにあるのか？をご紹介させていただきました。

そんなビジネスコンサルタントに中途入社した後、活躍する為に意識するべきことを御紹介しますね！

ビジネスコンサルタントだけではありませんが、プロジェクト単位でチームを組成して働くコンサルタントだからこそ、入社前の準備や心構えが入社後の活躍に向けて大切になります。

1つずつ詳しくご紹介しますので、皆さんの転職後の活躍を確実なものにしてくださいね！

ビジネスコンサルタントで中途入社後に活躍１
ビジネスコンサルタントの特色・働き方を理解して入社する

ビジネスコンサルタントで中途入社後に活躍するための準備で最初にできるのは、ビジネスコンサルタントの特色やビジネスコンサルタントの働き方を理解して入社することです。

1964年設立の老舗コンサルティングファームであるビジネスコンサルタントは、組織開発・人材開発のコンサルティングに60年以上の歴史と専門性を持つことが最大の特徴です。

管理職とスタッフ（管理職未満）で、この影響は大きく変わるでしょう。

中途でマネージャー以上で転職した場合、社内文化やルール、各種ツールの使い方がわからない中で顧客企業の組織文化を理解しながらメンバーを管理することに難しさを感じる方も多いと思います。

一方で、スタッフクラスの方は組織開発という専門領域で着実に経験を積めることを、キャリア形成上ポジティブに考えている方も多いのではないでしょうか？

まずはビジネスコンサルタントで皆さんが入社されようとしている部署の特色や働き方を具体的なイメージを持って理解することで、入社後に働き始めてもイメージとのギャップを持たずに働くことができるでしょう。

ビジネスコンサルタントの働き方を詳しく知りたい方は、コンサルタントのキャリア支援を20年以上にわたって専門で支援しているマイビジョン/MyVisionに相談してみてください。

マイビジョンは未経験者のコンサル転職に特に強みを持つエージェントであり、ビジネスコンサルタントの内情や働き方について深く理解しています。

ビジネスコンサルタントで中途入社後に活躍２
自分の経験に合わせた職位で転職する

ビジネスコンサルタントに中途で入社して活躍するための準備では、2つ目に自分の経験にあわせた職位で転職することです。

コンサルティング業界で1度働いたことがある方はイメージが湧くと思いますが、コンサルティング業界はプロジェクト単位でアサインされチームアップする等、事業会社とは働き方が大きく異なります。

特にマネージャー以上では、クライアントの期待値コントロールを含めてプロジェクト全体の品質管理をしないといけません。

働き方が大きく違うだけでなく、社内にも気兼ねなく話せる同僚は少なく（そもそもみんな自分のプロジェクトで忙しくしている）、若い子達はコンサルタントとして複数年経験しており「こうあるべき」という一定の仕事の基準を持っています。

いくら仕事内容が前職と近くても、クライアントの期待値や社内での動き方がわからないと苦労する方が多いのが、コンサル未経験でのマネージャー転職です。

ビジネスコンサルタントをはじめコンサルティングファームは職位に合わせて年収水準を定めている為、年収を上げたいという思いから、できるだけ上の役職で転職したいと考える方もいらっしゃいますが危険です。

特に、コンサルティング業界が未経験でマネージャー以上で転職する場合は、既にコンサルタントとしての経験を積んだ自分の部下達からマネージャーとしての適切な立ち居振る舞い、業務指示を求められます。

これは結構な重いプレッシャーになります。

職位に関係なく、コンサルティング業界の就業経験がない方は、自身の経験に合わせた職位での転職に無理せず転職するようにしましょう。

コンサルティングファームは、一般的な事業会社よりパフォーマンス次第で昇進することができます。目先の年収よりも着実な成果でクライアントに貢献し、評価を受けて昇進して、高い報酬をもらえるように努めると社内外からも1人前と認められ、気持ちよく働けると思います。

くれぐれも無理をしすぎないようにしてくださいね！

ビジネスコンサルタントで中途入社後に活躍３
コンサルタントとしてのスキルアップを怠らない

ビジネスコンサルタントに中途で入社して活躍するための3つ目の準備は、コンサルタントとしてスキルアップする努力をし続けることです。

多くの方がロジカルシンキングやプレゼンテーション、問題解決等の本を読み、講習を受講して転職されてきますが、実践の場で状況が日々刻々と変わる中で、クライアント経営層の組織課題や人材育成の悩みに対する鋭い仮説やアプローチを出せるかというと難しいでしょう。

ビジネスコンサルタントでは組織開発・人材開発の専門性が求められるとは言え、様々な業界・企業文化に対するアプローチを検討して、スケジュールを調整して、クライアントに適切に説明しきる能力が必要です。

これは転職してからも継続して、各プロジェクトで求められる役割を100％以上にこなす中でしか鍛えられません。もちろんきちんと努力をすれば身に着けられるスキルがほとんどですが、クライアントの求めていることを常に考え続け、上司や同僚とのパフォーマンスの違いを理解し、埋める努力を続ける必要があります。

逆に言えば、そうした環境で切磋琢磨するからこそ、高いレベルのスキルと経験を短期間で身に着けることができ、評価を得て高い報酬をもらうことができる業界でもあります。

入社後は、周囲からのフィードバックを適切に理解し、改善・実行するという主体的なアクションが大切です。ぜひ継続的に自分なりの課題に取り組むようにしてくださいね！

ビジネスコンサルタントで中途入社後に活躍４
周囲の優秀なメンバーと良好な関係構築を図る

コンサルティングファームはドライな人間関係と思われがちですが、実は過去のプロジェクトアプローチや実績などのノウハウを同僚同士でシェアしていたり、相談していたりします。

中途で入社した方々は、同時期入社の方とのつながりはありますが、社内で何年も経験を積んだ方々との関係は、あまり作れていない方が多いでしょう。

一時的に、社内のアセットをうまく使い込ませていないので、フリーのコンサルタントと同じような状況なわけです。

そんな状況を早く脱し、ビジネスコンサルタントの60年以上にわたる組織開発のナレッジやプロジェクトアセットを活用して、効率的に問題解決ができるようになるために、社内の「経験豊富な方々」と関係性を作ることが非常に大切です。

組織開発という専門領域だからこそ、社内の先輩コンサルタントとの知識共有は重要です。営業とコンサルタントが連携する同社の文化を活かして、社内のネットワーキングイベントや勉強会を積極的に活用しましょう。そうした関係構築が、結果的に皆さんの仕事のスピードとクオリティを上げることにつながります。

ぜひ意識的に社内の様々な方と会話をして、良好な人間関係を作ってくださいね！

FAQ｜「ビジネスコンサルタントの強みと弱み」を知りたい方へ

ビジネスコンサルタントの中途採用対策
相談すべき転職エージェント

2025年現在、多くの企業が直面している課題は「人材開発の高度化」「組織文化の変革」「持続的成長への対応」など、より人と組織の本質に関わる経営課題となっています。

これらの課題に対して、ビジネスコンサルタントでは次のような支援を強化しています。

これらの最新ニーズに対応するため、ビジネスコンサルタントでは創業60年以上の組織開発の専門性に加えて、データアナリストやヒューマンキャピタルマネジメント領域の専門人材を積極的に採用・育成しています。

もしコンサルタントのキャリアやコンサルタントの次のキャリアを考えているのであれば、ここまで御紹介してきた通り「自分がキャリアで何を実現したいのか」「今の転職で何を実現すべきなのか」は、目先の転職だけでなく、転職後も頑張り続ける為に非常に大切です！

そこで将来、コンサルタントとしてのキャリアを考えている方に向けて、コンサルタントのキャリアに詳しく、キャリア支援（棚卸→ゴール設定→実現に向けたアクションプラン策定等）で評判の高い転職エージェント・転職サービスをご紹介しますね。

まとめ：株式会社ビジネスコンサルタントの強みと弱み！特徴とは

株式会社ビジネスコンサルタント（BCon）への転職は、組織開発・人材開発のパイオニアとしての60年以上の実績と、「イノベーション・プロデューサー」としての独自ポジションを理解することが極めて重要になります。

特に2024年以降は、人と組織の変革支援を軸としたデジタル時代への対応強化・グローバル展開の加速（アジア6拠点）・サステイナブル経営推進の専門性といった事業展開の進化や、DX人材育成・エンゲージメント向上・組織開発コンサルティング分野での需要急増について深く理解することが、転職成功の分かれ目となります。

最も重要なのは、人材・組織開発業界に精通した専門エージェントとの連携です。これらのエージェントは、面接官別の選考傾向や過去通過者のノウハウを詳細に蓄積しており、BConの「企業ごとに異なる組織文化に合わせた変革支援」という独自性を面接でどう表現すべきかまで、具体的な対策を提供してくれます。

転職を検討される際は、面接準備と並行して、BConでのキャリアパスや働き方についても事前に詳しく調査することをおすすめします。

記事内でもお伝えしましたが、志望度の高い企業への応募前には、必ず複数社で面接経験を積んでください。場慣れにより緊張が和らぐだけでなく、面接官の反応を通じて自分の回答をブラッシュアップできる貴重な機会となります。

成功への道筋は明確です：①転職エージェントから選考情報とノウハウを収集、②面接慣れによる緊張感の軽減、③相手の反応に応じた回答の最適化、この3ステップで選考通過率は飛躍的に向上します。

皆さんの転職活動が実り多いものとなることを心より願っています。