すごい？電通総研の歴史的な特徴と強み・弱み｜旧ISIDの仕事内容を相談できるパートナーはココ！

こんにちは、転職note 編集部です。

今回は電通グループの中核企業として、システムインテグレーション・コンサルティング・シンクタンクの3機能を連携させ、多くの日本企業のDXや経営改革をサポートする電通総研の中途採用について詳しくご紹介します。

電通総研は1975年の創業から約50年が経ち、2024年に電通国際情報サービス（ISID）から電通総研に社名変更してから新たなスタートを切り、現在では従業員数約4,400名の大手SIer・コンサルティングファームとして成長しています。

一方で、近年、ITコンサルティングやSIer企業の数が増加し、改めて電通総研の中途採用の特徴は何か？転職対策のポイントは何か？どのような人材を求めているのか？がわからないという方も多いと思います。

そこで今回は次のような疑問に答えていきたいと思います。

本記事では、電通総研の中途採用の実態と転職成功のための対策方法をご紹介していきます。

今回は、実際に電通総研で働いたことのある方へのインタビューや公式データ、転職サイトの情報を交えて、私達転職note編集部の実体験をもとにご紹介していきます。

事業会社から電通総研のSIerやコンサルタントキャリアを目指す方の参考になる内容だと思うので、是非、最後まで読んでみてくださいね。

電通総研の会社概要と歴史

電通総研は1975年12月11日設立で従業員数4,413名（2024年12月時点）を抱える日本発の総研系コンサルティングファームです。

企業変革を調査・提言からコンサルティング、システム構築・導入まですべての領域を手掛ける総合系コンサルティングファームです。

「誠実を旨とし、テクノロジーの可能性を切り拓く挑戦者として、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与する」をミッションとして掲げ、社会やクライアントに対して約束する価値を表しています。

システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクという3つの機能を連携させ、クライアントの課題解決を包括的に支援する真のパートナーとして、企業や社会の変革に寄り添うことを約束しています。

電通総研の会社概要

商号	株式会社電通総研
英文商号	DENTSU SOKEN INC.
設立年月日	1975年（昭和50年）12月11日
従業員数	4,413名（2024年12月末時点　連結）
資本金	81億8,050万円
代表者	代表取締役社長　岩本 浩久
連結売上高	2024年12月期 1,526億円 2023年12月期 1,426億円 2022年12月期 1,327億円 2021年12月期 1,201億円 2020年12月期 1,112億円
営業内容	システムインテグレーション （IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守） コンサルティング （戦略立案・業務改革・組織改革・DX推進） シンクタンク （社会課題調査・研究開発・提言活動） アウトソーシング

出典：電通総研HP　https://www.dentsusoken.com/about/company

本社は品川
電通グループの知見を活かす環境

本社は東京都港区港南の京王品川ビルに位置し、電通グループのネットワークを活かした働く環境が整っています。

品川駅からのアクセスも良好で、クライアントとの打ち合わせやグループ連携がスムーズに行える環境が整っています。

電通総研の歴史

電通総研は1975年の設立当初は「電通国際情報サービス（ISID）」という名称であり、電通と米国GE（General Electric Company）の合弁で設立されました。当時パソコンもインターネットもない中で、日本民間初のタイムシェアリングサービスを提供する先進的な企業としてスタートしました。

その後、インターネットの普及により世の中やビジネスモデルが急速に変化する中で、業界でいち早く「システムインテグレーター」を標榜し、事業の変革とサービス拡充を図ってきました。

2022年に東京証券取引所プライム市場に移行し、2024年1月に社名を「電通総研」に変更しました。この社名変更と同時に、コンサルティングファームであるアイティアイディおよびISIDビジネスコンサルティングを統合し、電通グループのシンクタンク組織「電通総研」の機能も引き継ぎました。

グローバルにも積極的に展開しています。

電通総研の経営戦略の変遷

2022年に長期経営ビジョン「Vision2030」を策定し、2030年に売上高3,000億円を目指すビジョンを明確化しました。この達成には従来のシステムインテグレーションだけでなく、コンサルティングとシンクタンク機能の強化が不可欠と判断し、2024年の社名変更と組織再編を実行しました。「社会、企業、生活者からの期待に応える存在」として、システムインテグレーターの枠を超えて社会の進化を実装する企業への変革を進めています。

最新の電通総研のAI・デジタル化への取り組み

電通総研は先端テクノロジーを活用した社会課題解決に注力しており、生成AIを企業変革の重要な要素と位置付けています。自治体向け生成AIソリューション「minnect AIアシスト」を提供し、藤沢市をはじめとする自治体の業務効率化を実現しています。

製造業向けには、AI活用のコンサルティングから実装、人材育成まで包括的に支援するAITC（AI Technology Center）を組織化し、Microsoft Azure活用したデータマネジメントプラットフォームの構築や、業務RAGソリューション「Know Narrator Chat」を展開しています。

また、電通グループの「AI For Growth」戦略と連携し、マーケティング領域でのAIネイティブ化を推進するなど、AI人材育成にも力を入れ、グループ全体で1,000名以上がG検定を取得するなど、AI活用の組織的な底上げを図っています。

強みと弱みは何？
電通総研の強み

電通総研の強みとして、1975年の設立以来培ってきたシステムインテグレーション業界での圧倒的な実績・高い技術力、そして電通グループという強力な基盤を活かした確かな専門性があることをお伝えしたいと思います。

シンクタンク、コンサルティング、システムインテグレーションの3つの機能を一社で提供できるのは、総研系企業ならではの強みです。

こうした電通総研の歴史や特徴をふまえて、どんな会社かを実際に働いている社員の方へのインタビューをもとに御紹介したいと思います。

電通総研のすごい強み①
電通グループとの連携による強力な顧客基盤

電通グループの子会社として、広告・マーケティング業界トップ企業とのつながりを持ち、約2,500社の顧客企業との豊富な取引実績があります。

そのなかで多くの企業と取引を重ね、培ってきた顧客基盤は幅広い業界をカバーしており、金融機関、製造業、流通業など様々な企業にアプローチできます。

また電通グループのネットワークを活用できることで、マーケティングやコミュニケーション戦略の分野で独自の提案ができ、顧客企業から相談されやすい関係性を構築できています。

ITは企業の戦略だけでなく、業界特有の課題や現場の業務フローなど様々な観点で配慮が必要ですが、長年の取引実績により業界知見を蓄積しているため、プロジェクト開始時から適切な見立てができます。

このように長い年月で培ってきた顧客基盤と電通グループとの連携は、他社には無い電通総研の大きな強みの1つと言えるでしょう。

電通総研のすごい強み②
製造業CAE分野でのパイオニアとしての技術力

電通総研は1975年の設立当初から、日本におけるCAE(コンピュータ支援エンジニアリング)のパイオニアとして製造業を支援してきました。約50年にわたる実績を支えてきた技術力は、製造業のデジタルトランスフォーメーションを推進する上で他社にはない強みとなっています。

特に製造業の設計開発プロセスでは、品質とスピードの両立が求められます。シミュレーション技術により試作コストを削減しながら、高品質な製品開発を実現できる技術力は顧客から高く評価されています。

また社内での技術研究も進んでおり、AI活用やデジタルツイン構築など、進化するIT技術の取り込みもしっかりと進められている経営姿勢は、長年培われた企業文化によるものといえるでしょう。

電通総研のすごい強み③
高い専門性を持った多様な人材の在籍

複雑化する企業課題の解決には、多様な専門性を持った人材が必要です。金融、製造、マーケティング、先端技術など、各分野のスペシャリストが約3,500名在籍していることは大きな強みとなっています。

平均年収1,100万円超という業界トップクラスの待遇により、優秀な人材を採用・維持できており、総研系企業として高度な専門性を提供できる体制を整えています。

こうした高い専門性を持った豊富な人材が在籍していることは、何かあっても社内で解決でき、安定して顧客にサービス提供ができるという点でクライアントも発注の意思決定がしやすく、事業運営の大きな強みとなっています。

電通総研のすごい強み④
シンクタンク・コンサル・SIの3機能統合

2024年1月の社名変更は、単なるシステム開発企業からの脱却を意味しています。シンクタンク機能による調査・分析、コンサルティングによる戦略立案、システムインテグレーションによる実装という3つの機能を統合することで、課題発見から解決までワンストップで提供できます。

野村総合研究所やみずほリサーチ&テクノロジーズと並ぶ総研系企業として、この3機能の連携は大きな競争優位性となっています。特に電通グループの生活者・消費者に関する知見と、IT実装力を組み合わせた提案は独自性が高く評価されています。

こうした統合的なアプローチにより、単なるシステム導入では終わらない、真の意味での企業変革支援を実現できることが電通総研の強みです。

電通総研のすごい強み⑤
2030年売上3000億円への成長戦略

現在の売上約1,400億円から、2030年には3,000億円への成長を目指しています。この意欲的な目標の実現に向けて、既存事業の深耕だけでなく、新たな領域への挑戦を続けています。

金融DX、製造業のスマートファクトリー化、自治体のデジタル化支援など、社会課題の解決につながる領域に注力しており、単なる売上拡大ではなく、社会に価値を提供しながらの成長を目指しています。

こうした現状に満足せず、次への布石を打ち続ける姿勢は、今後の成長の原動力となる強みといえるでしょう。

強みと弱みは何？
電通総研の弱み

昨今のSI・コンサルティング業界は、様々なプレイヤーがいます。

野村総合研究所やアクセンチュアは昔から競合することも多かったと思いますが、最近ではベイカレントコンサルティングやデロイトトーマツコンサルティング、ITに力を入れているPwCなども競合することが多いでしょう。

総合コンサルティングファームは、どのファームも全業界・全サービスに対してフルラインでサービス提供をしており、種類での差別化が非常に難しいのはどのファームも同じです。

その為、各企業・コンサルティングファームが似たような年齢・経験の人材を採用しようとしていますが、外資系企業や新興企業は積極的に年収水準を上げてオファーを出せます。

しかし、電通総研の場合は、親会社である電通グループの制約もあり、若い人材に転職市場の状況に合わせて柔軟に高額のオファーを出すことが難しい側面があります。

組織的な安定と電通グループのブランド力は電通総研の非常に大きな魅力である一方で、それが新たな人材の獲得競争において足かせになっているのも事実です。それでは早速、電通総研の弱みを見てみましょう。

電通総研の弱み①
製造ソリューションの収益性課題

電通総研の課題の一つは製造ソリューション事業の収益性です。売上高1,526億円（2024年12月期）のうち、製造ソリューションは約27%を占めますが、営業利益率は全社平均の13.8%を下回る水準となっています。

2024年度には第2四半期と第3四半期において不採算案件が発生し、収益を圧迫しました。第4四半期には収益改善が見られたものの、製造業向けDX案件の複雑化とプロジェクト管理の難易度上昇が課題となっています。

電通総研の弱み②
管理職層への業務集中

働き方改革の一環として若手社員の残業管理は厳格化されていますが、その結果として管理職やプロジェクトマネージャー層に業務が集中する構造的な課題があります。

若手の月間残業時間が約26時間に抑えられる一方で、プロジェクトの進行管理や突発的な対応が管理職に集中し、実質的な労働負担の偏りが生じています。部署やプロジェクトによって働き方が大きく異なるのも特徴です。

一方で、SIやコンサルティング事業は、基本的に人月×単価＝売上のビジネスモデルの為、人月（1人あたりの月間稼働時間）を増やさないと企業としての成長も見込めません。特に優秀な人材を多く採用できることが重要な業態なので、競合に比べて柔軟な報酬体系を取りづらいという特徴は電通総研の弱みの1つと言えるでしょう。

人を増やさないといけない、しかし組織拡大により管理職の負担が増え、迅速な意思決定や新技術の導入に遅れをとる可能性が高まるというのがジレンマになっています。

電通総研のプロジェクト事例

2024年4月から本格導入が始まった神奈川県藤沢市における生成AIを活用した行政DXプロジェクトをご紹介します。

2024-2025年の最新取り組み
時代をリードする新サービス展開

電通総研は伝統的なシステムインテグレーションに留まらず、時代の最先端トレンドを捉えた新サービスを積極的に展開しています。

自治体向け生成AIソリューション

2024年より、自治体特化型生成AIソリューション「minnect AIアシスト」の提供を開始し、藤沢市や岡山県など複数の自治体で全庁的な業務効率化を実現。LGWAN環境での利用やRAG機能による議事録・例規集の参照など、自治体の実務に即した機能で行政DXを推進しています。

DX共創プラットフォーム構築

2024年12月、横浜市と共同でDX共創プラットフォーム「YOKOHAMA Hack!」を立ち上げ。市民と行政が協働でデジタルサービスを創出する新しい官民共創の形を提示し、地域社会のデジタル変革をリードしています。

未来予測による事業創出支援

2025年1月、新規事業支援プログラム「Future Value Creation Program」を開始。電通グループの「電通未来曼荼羅」を活用し、未来の生活構想から事業アイデア創出、実装までを一気通貫で支援する包括的なコンサルティングサービスを展開しています。

これらの取り組みにより、電通総研は「SIerの会社」から「社会進化を実装するパートナー」としての地位を確立しつつあります。

藤沢市生成AI導入

＊藤沢市DX推進計画の一環として実施

神奈川県藤沢市という先進自治体で全職員約4,000名を対象とした生成AI導入という大規模プロジェクトは、当初から注目度の高い取り組みでした。

電通総研の「minnect AIアシスト」を採用し、セキュリティ要件への対応と柔軟な料金プラン、手厚いサポート体制で導入を推進。当初の利用率低迷を、ハンズオン型「デジタルトレンドセミナー」により打破し、前年同月比2倍以上の利用増を実現しました。

マルチモーダル対応による文書要約や音声データ活用など、職員の創造性を引き出す「壁打ち相手」として、行政サービスの質向上に貢献しています。

YOKOHAMA Hack!プロジェクト

藤沢市での生成AI導入ノウハウを活かし、2024年12月に横浜市と共同で始動したプロジェクトです。

従来の行政サービスのデジタル化に留まらず、市民と行政がフラットに協働し、地域課題をデジタルで解決する新しい官民共創のプラットフォームとして、持続可能なまちづくりの実現を目指す壮大な取り組みとなりました。

こうした自治体DXプロジェクトを通して電通総研は横浜市との信頼関係を構築するとともに、地域行政のデジタル変革に深い知見を持つことができ、全国の自治体への展開も実現しています。

まさにシンクタンク・コンサルティング・システムインテグレーションの3機能を統合した社会進化実装という電通総研ならではの事例だと思います。

ここがすごい!
電通総研の特徴（製造業DXと電通グループの知見）

さて、これまでは電通総研の強みと弱み、そしてプロジェクト事例をご紹介してきました。

製造業DX、特にiQUAVISで確固たる強みを発揮しており、更に電通グループの広告・マーケティング知見を活かしたコンサルティングサービスにも力を入れていることはお分かりいただけましたか？もちろん製造業以外の金融・通信などのプロジェクトも多数ありますので、そこはお忘れなく。

更に電通総研はプロジェクト事例で御紹介したように、システムインテグレーション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を連携できることも特徴の1つになっています。

2,500社以上のクライアントとの取引実績があり、各企業の業務知識をもとに課題の本質を見いだし、テクノロジーによる解決への道筋を提案しています。

その為、電通総研の特徴として3つの機能の連携と製造業DXでの強みをご紹介しますね。

ここがすごい！電通総研の特徴
シンクタンク・コンサル・SIの三位一体

電通総研は、1975年に電通と米国GEの合弁で創業し、2024年1月に電通国際情報サービス（ISID）から社名変更した企業です。この社名変更に伴い、シンクタンクとコンサルティング機能を大幅に強化しました。

システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクという3つの機能を連携させることで、課題調査・提言からテクノロジーによる解決まで一気通貫で支援できる点が最大の特徴です。

例えば、シンクタンクで社会課題や市場動向を調査・分析し、コンサルティングで戦略を立案、そしてシステムインテグレーションで実装まで行うという流れを、一社で完結できます。この統合的なアプローチは、野村総合研究所（NRI）などと並ぶ総研系ビジネスモデルの強みです。

特に電通総研は親会社である電通グループの広告・マーケティング領域の知見を活用できる点が他社との差別化要因になっています。生活者インサイトやマーケティングデータを活用しながら、企業のDX推進を支援できるのです。

2024年に発足したシンクタンク機能は「HUMANOLOGY for the future」をビジョンに掲げ、人と社会のより良い未来を目指す調査研究活動を展開。これからの成長領域として社内外から期待が寄せられています。

ここがすごい！電通総研の特徴
製造業DXのiQUAVISで国内トップクラスの実績

電通総研が「すごい」と言われる理由の一つは、製造業向け製品開発支援ソリューション「iQUAVIS（アイクアビス）」において、国内で圧倒的な存在感を持っていることがあげられます。

iQUAVISは、製造業の製品企画・構想段階から製品開発情報を一元的に可視化し、要件定義やリスク管理業務を支援するツールです。自動車、重工、電機精密、医療機器などの複雑なシステム製品を扱う企業に最適化されています。

この「iQUAVIS」は国内外200社超の企業に導入されており、トヨタ系列、日産自動車、ヤマハ発動機、オリンパス、TOTO、ヤンマーホールディングスなど、日本を代表する製造業が採用しています。

また、こうした専門的な領域に豊富な実績がある為、製造業DXの案件で複雑な案件（例えば、SDV（ソフトウエアによって定義される自動車）の開発支援や、グローバル規模でのプロジェクト管理等）でも豊富な実績から成功への道筋を示すことが出来るのが電通総研が「すごい」と言わる理由となっています。

さらに、2020年にはドイツのフラウンホーファー研究機構と日本企業として初めて合弁会社を設立。欧州最大の応用研究機関から認められた技術力の高さが証明されています。

電通総研の仕事は「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」の3つに分類できますが、システムインテグレーションが中核事業であり、その中でも製造業向けソリューションが強みの一つです。

こうした製造業DX領域での豊富な実績、それを支える自社開発ソリューションの強み、グローバルな技術力の高さが総じて電通総研が「すごい！」と言われる理由となっています。

ここがすごい！電通総研の特徴
働きやすさと高待遇を両立

電通総研はOpenWorkの総合評価で4.50/5点を獲得し、上位1%にランクインしており、特に「待遇面での満足度」「風通しの良さ」という項目で非常に高いスコアを出しています。

平均年収は1,100万円を超え（2024年度有価証券報告書では1,122万円）、総合研究所業界ではNRI（野村総合研究所）に次ぐ待遇水準と言われています。近年はボーナスの高騰も著しく、30代で1,000〜1,200万円に到達するケースも報告されています。

社風については「役員も含めて『さん』付けで呼ぶフレンドリーな雰囲気」「個性の尊重」「若手の裁量が大きい」という声が多く、風通しの良い組織文化が特徴です。会議でも新人の意見を積極的に求めるなど、年次に関わらず発言しやすい環境が整っています。

もちろん所謂”プロジェクトガチャ”により、炎上案件を引いてしまうことは他のSIerと同様にあると聞きますが、それでもフレックスタイム制や裁量労働制の活用により、プライベートの用事に対応しやすい環境です。

一方で私達転職note編集部の友人・知人では電通総研出身の方が様々なITコンサルティングファームや事業会社で活躍されているのをよく見かけます。

先輩からのフォローを受けながらITコンサルタントとしての実力を身に着けるファームとしては、とても良い環境なのだと思います。（ただし製造業やマーケティング領域のDXに全く興味がない、という方は他のファームを検討しても良い気がします）

電通総研への中途入社！
活躍する為の準備

電通総研がどんな会社で、強みや弱みがどこにあるのか?をご紹介させていただきました。

そんな電通総研に中途入社した後、活躍する為に意識するべきことを御紹介しますね!

電通総研だけではありませんが、プロジェクト単位でチームを組成して働くSIer・コンサルタントだからこそ、入社前の準備や心構えが入社後の活躍に向けて大切になります。

1つずつ詳しくご紹介しますので、皆さんの転職後の活躍を確実なものにしてくださいね!

電通総研で中途入社後に活躍１
電通総研の特色・働き方を理解して入社する

電通総研で中途入社後に活躍するための準備で最初にできるのは、電通総研の特色や電通総研の働き方を理解して入社することです。

2025年現在、多くのIT企業がオフィス回帰を進める中で、電通総研では「テレワーク勤務制度」を標準勤務形態の一つとして推進しています。

管理職とスタッフ（管理職未満）で、この影響は大きく変わるでしょう。

中途でマネージャー以上で転職した場合、社内文化やルール、各種ツールの使い方がわからない中でテレワーク中心でメンバーを管理することに難しさを感じるかたも多いと思います。

一方で、スタッフクラスの方はテレワークで働けるのは、通勤なども考えるとポジティブに考えている方も多いのではないでしょうか?

まずは電通総研で皆さんが入社されようとしている部署の特色や働き方を具体的なイメージを持って理解することで、入社後に働き始めてもイメージとのギャップを持たずに働くことができるでしょう。

電通総研の働き方を詳しく知りたい方は、IT業界のキャリア支援を20年以上にわたって専門で支援しているマイビジョン/MyVisionに相談してみてください。

マイビジョンは未経験者のIT転職に特に強みを持つエージェントであり、電通総研の内情や働き方について深く理解しています。

電通総研で中途入社後に活躍２
自分の経験に合わせた職位で転職する

電通総研に中途で入社して活躍するための準備では、2つ目に自分の経験にあわせた職位で転職することです。

システムインテグレーション業界で1度働いたことがある方はイメージが湧くと思いますが、SIer業界はプロジェクト単位でアサインされチームアップする等、事業会社とは働き方が大きく異なります。

特にマネージャー以上では、クライアントの期待値コントロールを含めてプロジェクト全体の品質管理をしないといけません。

働き方が大きく違うだけでなく、社内にも気兼ねなく話せる同僚は少なく（そもそもみんな自分のプロジェクトで忙しくしている）、若い子達はSIerとして複数年経験しており「こうあるべき」という一定の仕事の基準を持っています。

いくら仕事内容が前職と近くても、クライアントの期待値や社内での動き方がわからないと苦労する方が多いのが、SIer未経験でのマネージャー転職です。

電通総研をはじめSIer企業は職位に合わせて年収水準を定めている為、年収を上げたいという思いから、できるだけ上の役職で転職したいと考える方もいらっしゃいますが危険です。

特に、SIer業界が未経験でマネージャー以上で転職する場合は、既にSIerとしての経験を積んだ自分の部下達からマネージャーとしての適切な立ち居振る舞い、業務指示を求められます。

これは結構な重いプレッシャーになります。

職位に関係なく、SIer業界の就業経験がない方は、自身の経験に合わせた職位での転職に無理せず転職するようにしましょう。

SIer企業は、一般的な事業会社よりパフォーマンス次第で昇進することができます。目先の年収よりも着実な成果でクライアントに貢献し、評価を受けて昇進して、高い報酬をもらえるように努めると社内外からも1人前と認められ、気持ちよく働けると思います。

くれぐれも無理をしすぎないようにしてくださいね!

電通総研で中途入社後に活躍３
SIerとしてのスキルアップを怠らない

電通総研に中途で入社して活躍するための3つ目の準備は、SIerとしてスキルアップする努力をし続けることです。

多くの方がシステム開発やプロジェクトマネジメントの本を読み、講習を受講して転職されてきますが、実践の場で状況が日々刻々と変わる中で、クライアント経営層の課題に対する鋭い提案やアプローチを出せるかというと難しいでしょう。

電通総研ではITプロジェクトが中心とは言え、様々な課題に対するアプローチを検討して、スケジュールを調整して、クライアントに適切に説明しきる能力が必要です。

これは転職してからも継続して、各プロジェクトで求められる役割を100%以上にこなす中でしか鍛えられません。もちろんきちんと努力をすれば身に着けられるスキルがほとんどですが、クライアントの求めていることを常に考え続け、上司や同僚とのパフォーマンスの違いを理解し、埋める努力を続ける必要があります。

逆に言えば、そうした環境で切磋琢磨するからこそ、高いレベルのスキルと経験を短期間で身に着けることができ、評価を得て高い報酬をもらうことができる業界でもあります。

入社後は、周囲からのフィードバックを適切に理解し、改善・実行するという主体的なアクションが大切です。ぜひ継続的に自分なりの課題に取り組むようにしてくださいね!

電通総研で中途入社後に活躍４
周囲の優秀なメンバーと良好な関係構築を図る

SIer企業はドライな人間関係と思われがちですが、実は過去のプロジェクトアプローチや実績などのノウハウを同僚同士でシェアしていたり、相談していたりします。

中途で入社した方々は、同時期入社の方とのつながりはありますが、社内で何年も経験を積んだ方々との関係は、あまり作れていない方が多いでしょう。

一時的に、社内のアセットをうまく使い込ませていないので、フリーのコンサルタントと同じような状況なわけです。

そんな状況を早く脱し、電通総研の豊富なプロジェクトアセットを活用して、効率的に問題解決ができるようになるために、社内の「経験豊富な方々」と関係性を作ることが非常に大切です。

テレワークだと難しい面もあるかもしれませんが、その分、電通総研側も社内のネットワーキングイベントを企画してくれています。そうしたイベントを活用して、社内の人材と良好な人間関係を作ることが、結果的に皆さんの仕事のスピードとクオリティを上げることにつながります。

ぜひ意識的に社内の様々な方と会話をして、良好な人間関係を作ってくださいね!

FAQ｜「電通総研の強みと弱み」を知りたい方へ

電通総研の中途採用対策
相談すべき転職エージェント

2025年現在、多くの企業が直面している課題は「生成AIの業務実装」「データ活用によるDX推進」「レガシーシステムの刷新」など、より複雑で高度な経営課題となっています。

これらの課題に対して、電通総研では次のような支援を強化しています。

これらの最新ニーズに対応するため、電通総研では従来のSI専門性に加えて、生成AI・データサイエンス・クラウドアーキテクチャ領域の専門人材を積極的に採用・育成しています。

もしコンサルタントのキャリアやコンサルタントの次のキャリアを考えているのであれば、ここまで御紹介してきた通り「自分がキャリアで何を実現したいのか」「今の転職で何を実現すべきなのか」は、目先の転職だけでなく、転職後も頑張り続ける為に非常に大切です！

そこで将来、コンサルタントとしてのキャリアを考えている方に向けて、コンサルタントのキャリアに詳しく、キャリア支援（棚卸→ゴール設定→実現に向けたアクションプラン策定等）で評判の高い転職エージェント・転職サービスをご紹介しますね。