日本総研の転職難易度・中途採用倍率は？採用人数265名・キャリア採用比率52％から「誰でも入れる」の実態と未経験転職の選考対策を解説【2026年最新】

こんにちは。転職note編集部です。

今回は、継続的な成長を目指す日本総合研究所の中途採用の実態と選考対策について詳しく解説します。

日本総合研究所は一定規模の中途採用を継続していますが、転職難易度は職種により大きく異なるのが実情です。

またシンクタンク・コンサルティング業界での転職市場が活発な中で、日本総合研究所への転職は本当に価値があるのか。どんなメリットがあるのか。転職は本当に厳しいのか。転職時の注意点をシンクタンク・コンサル業界での実績を基に具体的に紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

私達の業界分析の他、現在も日本総合研究所で活躍する社員や転職成功者へのインタビューも踏まえて執筆した記事となっています。

日本総合研究所エンジニア職の会社概要と最新の取り組み

日本総合研究所は1969年2月20日創立で従業員数6,324名（2026年4月末現在）を抱える国内有数のシンクタンク・総合情報サービス企業です。

シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの機能を有し、三井住友フィナンシャルグループ（SMBCグループ）の中核企業として、日本の金融システムと社会インフラを支え続けてきました。

「知識エンジニアリング活動によるお客様価値共創」を経営理念に掲げ、経済・社会の調査研究から戦略立案、業務改革、システム開発・運用まで一貫したサービスを提供しています。

金融業界における確固たる実績に加え、官公庁・民間企業向けのコンサルティング、DX推進、先端技術の社会実装を通じて、企業と社会の課題解決に貢献しています。

日本総合研究所の会社概要

商号	株式会社日本総合研究所
英文商号	The Japan Research Institute, Limited
設立年月日	1969年（昭和44年）2月20日
従業員数	6,324名（2026年4月末現在） ※2025年3月末時点は3,786名
資本金	101億円（2026年4月末現在）
代表者	代表取締役社長　内川 淳
売上高	2026年3月期 3,292億4,700万円 2025年3月期 2,994億4,700万円 2024年3月期 2,496億7,800万円 2023年3月期 2,197億　700万円 2022年3月期 2,143億7,200万円 ※出典：日本総研「決算公告」（単体決算）
営業内容	シンクタンク事業（経済・社会調査、政策提言、情報発信） コンサルティング事業（経営戦略立案、DX推進、業務改革支援） ITソリューション事業（金融システム開発・運用、プロジェクトマネジメント、セキュリティ対策、データサイエンス） システム運用・データセンター運営 先端技術検証・社会実装支援

出典：日本総合研究所社HP　https://www.jri.co.jp/company/profile/

2023年拠点集約
最新のワークプレイスと協働環境の実現

2023年5月に都内の拠点を東京本社（東京都品川区東五反田2丁目18番1号 大崎フォレストビルディング）へ集約し、より効率的な協働環境を実現しました。

JR大崎駅からのアクセス性に優れ、拠点集約により組織間の連携強化と効率的なプロジェクト推進を実現しています。

日本総合研究所の経営戦略の変遷

2023年から2025年までの中期経営計画では「社会的価値共創のリーディングカンパニーとして、事業の質を伴った量的拡大と新たな事業領域へ挑戦」を掲げ、人材戦略を企業成長の中核に位置づけています。特に中途採用を積極的に推進し、2024年度のキャリア採用比率は52％に達するなど、多様な専門性を持つ人材の獲得を強化。

2024年度は新卒258人、キャリア265人の合計523人を採用し、2025年度も555人の採用を計画。システム部門を中心に、高度技術人材やDX人材の採用を拡大し、「専門能力を高め、これを成果として発揮し、組織・チームに貢献できる社員」がエンゲージメント高い状態で働く組織を目指しています。人事ポリシーの明文化、キャリア自律支援、多様な学びの機会提供など、社員の成長を支える制度整備にも注力しています。

最新の日本総合研究所のDX・システム運用への取り組み

日本総合研究所は2025年10月、日本総研情報サービスとの合併により「システム運用本部」を新設し、SMBCグループの金融システムを支える総合的なIT体制を確立しました。システム運用・運用開発・SOC（セキュリティオペレーションセンター）・データセンター運営を専門的に担い、開発との連携を強化することで、大規模金融システムの安定稼働と高度化を実現しています。

DX推進においては「グループをITで牽引するTech Company」を目指し、高度技術人材の育成に注力。セキュリティ業務の高度化に向けて海外セキュリティ大会への参加や脅威ハンティング・脆弱性診断などの専門業務を拡大し、データサイエンス領域では社内コンテスト「J-aggle」やSMBCグループ横断の「D-1グランプリ」を開催するなど、実践的な技術力向上の場を提供しています。

人材育成面では「高度技術人材 成長支援プログラム」を創設し、参加者が深めたい専門領域のテーマを自ら設定し、メンターとの月次1on1や実案件OJT、研修費用支援を通じて自律的な成長を促進。スキルディクショナリーと学習カタログの整備により、キャリアフレームごとに必要スキルを明確化し、SMBCグループの「デジタルユニバーシティ」やeラーニングプラットフォームを活用した多様な学びの機会を提供しています。これらの取り組みにより、金融業界のデジタル変革を技術面・人材面の両輪で支援する体制を構築しています。

SMBCグループの日本総合研究所が数百人規模のキャリア採用を拡大中！

日本総合研究所はSMBCグループの総合情報サービス企業として、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を持ち、DX推進の拡大に伴い2022年以降キャリア採用を継続的に拡大しています。特にシステム部門では「グループをITで牽引するTech Company」を掲げ、高度な技術力を持つ人材を求めており、シンクタンク・コンサルティング部門では環境・エネルギー、医療・介護、食、防災などの新たな成長分野を担う専門性の高い人材を積極的に募集しています。

選考難易度は非常に高いとされていますが、キャリア採用比率が約40％と新卒採用とほぼ同等の水準に達しており、多様なバックグラウンドを持つ専門人材の採用に力を入れています。ダイレクトリクルーティングやリファラル採用、カジュアル面談会など採用チャネルを多様化しており、キャリア採用の門戸は着実に広がっています。

採用増加の理由
なぜ！？日本総合研究所が採用強化

日本総合研究所が中途採用を積極的に強化している理由は大きく3つあります。

採用強化の理由１
キャリア採用比率52％で規模拡大を加速中

日本総合研究所は2024年度にキャリア採用比率52％を記録し、中途採用に非常に積極的な姿勢を見せています。これは2020年度の30%、2021年度の29%から大幅に増加しており、組織強化への本気度を示しています。

同社はSMBCグループに属するシステムインテグレーション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有する総合情報サービス企業として、着実な成長を続けています。リサーチ・コンサルティング部門だけでも現在約350名のコンサルタントが在籍していますが、2025年以降は500人体制への規模拡大を目指しています。

この組織拡大は、日本企業の世界ランキングでの地位低下が続く中、これまでとは異なるアプローチでの課題解決が求められているという背景があります。新卒採用は201～300名規模で実施する一方、即戦力となる中途人材の確保も重要な戦略として位置づけられています。

採用強化の理由２
複雑化する社会課題には組織的な専門性の結集が不可欠

日本総合研究所は伝統的に「強い個の集団」を標榜し、それぞれの理想や思いを追求するプロフェッショナルとして活躍する人材が集まる組織として知られてきました。しかし近年、社会課題の複雑化に伴い、個人の力だけでは対応しきれない案件が増加しています。

2021年には「次世代起点でありたい未来をつくる。傾聴と対話で、多様な個をつなぎ、共にあらたな価値をつむいでいく」というパーパスステートメントを策定。これは「強い個」の良さを生かしながらも、共通の価値観や目指すべき方向性を共有し、組織としての競争力を高めるための転換点となりました。

現在、リサーチ・コンサルティング部門は「都市地域イノベーションユニット」「ストラテジー&オペレーションユニット」「ストラテジー&インダストリーユニット」の3つのユニット体制で構成されています。それぞれ90名前後の専門性を持つ人材を擁し、複合的なコンサルティングを提供できる組織体制を構築しています。

複雑化する経営課題・社会課題に対応するため、継続的に優秀な人材を採用し、組織としての総合力を高めることが必須となっているのです。

採用強化の理由３
働きやすい環境づくりで持続的成長を実現

日本総合研究所では、働き方改革を積極的に推進しており、労働時間の適切な管理と生産性向上の両立を実現しています。2025年版人的資本レポートによると、法定時間外労働時間は月平均12.2時間まで削減され、2020年の17.2時間から着実に改善されています。

同社はフレックスタイム制度や時短勤務制度を導入し、社員が働きやすい環境を整備しています。さらに2020年からは「文化や働き方、業務効率の改善につながる提案を全社から募集」する取り組みもスタートし、現場の声を反映した継続的な改善を行っています。

また、リモートワークの普及によって希薄化しがちなコミュニケーションを補うため、強制ではない「オフィスデー」を設定し、価値観の共有や組織文化の醸成にも注力しています。「強い個」同士が組み合わさることでさらに価値を高めていける場をつくることを重視しており、個人の負荷を分散させながらチーム全体でのパフォーマンスを最大化する運営手法へと転換しています。

働きやすい環境を維持しながら高品質なアウトプットを提供し続けるため、適切な人数のコンサルタントを確保することが不可欠となっています。

日本総合研究所中途採用の転職難易度

このランキングは、選考倍率、求められるスキルレベル、面接難易度を総合的に判断しています。

難易度を判断する項目	確認できる事実	応募者が行うこと
中途採用倍率	公式非公表 編集部調査 約30倍	倍率だけで判断せず求人要件との一致を確認
キャリア採用人数	2024年度265名	応募部門と職種別の募集状況を確認
キャリア採用比率	2024年度52％	採用拡大と選考通過を混同しない
選考内容	書類選考と複数回の面接	応募時の個別案内を優先
採用対象	公式FAQでは異業種から応募可能	必須・歓迎要件へ経験を対応させる

日本総研の中途採用倍率や業界内の難易度順位は公表されていません。2024年度のキャリア採用比率は52％、採用人数は265名ですが、採用数の多さだけで「誰でも入れる」とは判断できません。応募職種の必須・歓迎要件と、自身の経験との一致を確認してください。

日本総研と他社の転職難易度を同じ尺度で比較できる公式データはありません。難易度は、応募職種の必須要件、求められる専門性、自身の担当範囲、選考で説明できる実績に分解して判断します。

中途入社時の年収700-1300万円は経験や職種によって幅があり、コンサルタント職では年収1200万円以上も十分に目指せる水準です。中途転職で日本総合研究所を目指す場合は、職務経歴書の充実と論理的思考力を示す面接対策を中心とした3-4ヶ月程度の入念な準備期間を設けることをお勧めします。

注意！誰でも入れるの？
日本総合研究所含めて転職難易度が下落？

日本総合研究所の中途採用
採用人数増加で門戸が拡大

中途採用では、応募職種の必須・歓迎要件と、これまでの経験との一致が確認されます。

人的資本レポート2025では、2024年度のキャリア採用人数は265名、キャリア採用比率は52％です。

公式FAQでは異業種から応募可能と説明されていますが、職種別の応募者数、倍率、年齢・学歴別の合格率、評価項目の比重は公表されていません。

採用人数の増加を選考基準の低下と解釈せず、求人票に記載された業務、必須要件、歓迎要件へ、自分の担当業務・役割・確認できる成果を対応させてください。

日本総研の中途採用は、公開された求人要件と応募者の経験を基に、個別に判断されます。

日本総合研究所の中途入社
内定を獲得しやすい人の特徴

実際の転職成功者の背景を見ると、以下のような出身業界・企業が多いことが分かります。

特に、日本総合研究所は三井住友フィナンシャルグループに属することから金融サービス業での安定した経営基盤を持ち、金融分野へのコンサルティングに強みを持つため、金融機関出身者の転職成功率は高い傾向にあります。業界知識や専門性への理解があるため、面接での評価も高くなります。また、ITソリューション部門も大規模なため、システム開発やプロジェクトマネジメントの経験を持つ候補者も特に高く評価されています。

採用増でも厳しい？実際の転職体験談
金融・IT業界から日本総合研究所への転職成功事例

回答を第三者の視点で確認したい場合は、転職エージェントへの相談も選択肢です。

MyVisionはコンサル業界に特化し、元コンサルタントによる模擬面接を利用できます。

日本総研の個別求人、書類添削、模擬面接の対応可否は相談時に確認してください。

誰でも入れる！？
日本総合研究所に転職するべき人

日本総研の中途採用倍率と選考難易度スコアは公式非公表です。2024年度のキャリア採用比率は52％ですが、採用人数の増加と選考基準の低下は同じではありません。

応募可能性は、学歴や年齢の推測ではなく、求人票の必須要件、担当してきた業務、自分の役割、確認できる成果を照合して判断します。次の3つの経験は、応募職種との接続を検討しやすい例です。

それぞれご紹介しますね。

自分の経験が日本総合研究所で活かせるか知りたい方は、マイビジョン/MyVisionのようなシンクタンク・コンサルティングファームへの転職支援に強い転職エージェントに相談してみてくださいね！

実際にシンクタンクやコンサルティングファームで働いた経験を持つコンサルタントの方が、親身に相談に乗ってくれます。

中途採用増加から更なる拡大へ？
日本総合研究所への転職をお勧めする理由

日本総研の選考倍率は非公表ですが、リサーチ・コンサルティング・ITソリューションの各領域で、経験を生かせる求人があるか確認する価値があります。

身に着く経験やスキル、年収等、様々な観点があるので、順番に御紹介しますね！

SMBCグループならではの金融知見と幅広い専門性が身に着く

シンクタンク・コンサルティングファームで働くと、一般事業会社の企画部門とは異なる専門性の高いスキルが身に着く方が多いと思います。

もちろん全員ではないですが、社内での事業企画や業務改善だと経営トップと一緒に全社的な経営戦略を考える機会は限られると思います。

日本総合研究所のコンサルタントになるとクライアント企業の経営変革・事業戦略策定における全社戦略を練ったり、デジタル化推進やESG対応を設計したりする際に、シンクタンクの調査研究力とSMBCグループの金融知見を踏まえて課題を定義し、解決策を考えます。

これまでの視座を一気に上げて、より企業全体の経営変革を社会課題や産業トレンドを踏まえて考えることが多くなります。

また上司やクライアント経営層とディスカッションしたり提案書に落としこむ中で、戦略的な考えを纏めて、分かりやすく伝える能力が高まるのを実感する機会も多いと思います。

こうした経営戦略への深い理解と実装力、そして論理的な提案スキルを短期間で身に着けることが出来るのは日本総合研究所ならではです。

いわゆるシンクタンク・コンサルスキルと言われる、どの業界・会社にいっても活かすことができる経営視点と調査分析力、実行支援力を「身に着けたい」と思える方にはオススメの転職先だと思います。

1,000万越え！日本総合研究所の年収水準は高い

年収水準が高いのも日本総合研究所への転職をオススメできる理由です。

マネージャー以上になれば当然年収が1,300万円を超えますし、コンサルタントクラスでも評価が良ければ年収1,000万円を超えることがあります。

研究員・コンサルタントクラスであれば20代後半～30代前半でなれるので、比較的若いうちに年収700～1,100万、マネージャークラスに昇進すると1,300～2,000万程度でしょうか。

評価制度や給与は職位・部門・経験によって異なります。求人票とオファー面談で、基本給、賞与、時間外勤務手当、評価方法を確認してください。

人的資本レポート2025では、2024年度のキャリア採用人数は265名、キャリア採用比率は52％です。入社後の担当案件、経営層との接点、リーダーを任される時期は部門・職位・経験によって異なるため、面接やオファー面談で確認してください。

年収水準が高いのは在籍している時だけでなく、日本総合研究所から転職する時も基本的には前職の年収を考慮してくれるので、シンクタンク・コンサル人材として転職する時も高い年収水準で転職することができます。

年収は転職先を判断する重要な条件の一つですが、職位、基本給、賞与、時間外勤務手当、配属、仕事内容を合わせて確認します。

MyVisionではコンサル業界の求人相談や模擬面接を利用できます。

日本総研の求人と選考支援の対応可否は相談時に確認してください。

多すぎ？誰でも入れる！？
日本総合研究所の採用難易度と入社後の活躍は別

日本総研の人的資本レポート2025では、2024年度のキャリア採用人数は265名です。

採用人数だけでなく、入社後に応募職種で活躍できるかを確認することが大切です。

シンクタンク・コンサルティングファームに転職すると、最初～3つ目のプロジェクトぐらいまでは、仕事の仕方の違いや求められる水準の高さに苦労することがあるでしょう。

私達も転職当時に「自分にあっていないかも？」「実力が足らない・・・」と思ったことがあります。

当時を振り返って「自分に合っていない」「実力が足らない」と思った時に次の3つが必要だったと思います。

特に①があるか無いかはモチベーションの源泉なので重要です。

自分で言語化できている方は頑張れると思います。ただ、自分でもうまく言語化できていない方は、是非マイビジョン/MyVisionという転職エージェントに相談してみてください。

マイビジョンが他の転職エージェントと大きく異なるのは「転職」ではなく「キャリアの実現」にフォーカスをあてている点です。

「キャリアで何を実現したいか」を重視しているので、面談のなかで皆さんの価値観とキャリアで実現したいゴールを明確にしてくれます。

転職前では、このゴールがあるからこそ「どこのどういうポジションに転職するべきか」が分かりますし、転職後も””ゴールに向かって頑張り続ける””ことができます。

もちろん②と③についても“”転職後なのに！””サポートしてくれます。（ここまで転職ではなくキャリアにフォーカスした転職エージェントさんをほとんど見たことがありません・・・）

シンクタンク・コンサルティングファームへの転職を目指しているけど、「自分は何を目指したいのか分からない」「選考対策だけではなく転職後の活躍まで手厚くサポートしてほしい」という方は是非相談してみてください。

FAQ｜「日本総合研究所の中途採用の背景や採用方針」を知りたい方へ

日本総研の中途転職を相談するべき転職エージェント

2025年現在、多くの企業が直面している課題は「生成AIの業務活用」「サステナビリティ経営」「人材不足への対応」など、より複合的で高度な経営課題となっています。

これらの課題に対して、日本総合研究所では次のような支援を強化しています。

これらの人材ニーズに対応するため、日本総研は2024年度に合計523名を採用し、2025年度は新卒・キャリアを合わせた全体で555名の採用を計画しています。従来のシンクタンク・コンサルティング機能に加えて、データサイエンス・AI・セキュリティ・DX領域の専門人材を積極的に採用・育成しています。

もしコンサルタントのキャリアやコンサルタントの次のキャリアを考えているのであれば、ここまで御紹介してきた通り「自分がキャリアで何を実現したいのか」「今の転職で何を実現すべきなのか」は、目先の転職だけでなく、転職後も頑張り続ける為に非常に大切です！

そこで将来、コンサルタントとしてのキャリアを考えている方に向けて、コンサルタントのキャリアに詳しく、キャリア支援（棚卸→ゴール設定→実現に向けたアクションプラン策定等）で評判の高い転職エージェント・転職サービスをご紹介しますね。

まとめ：大量採用で誰でも入れる？
日本総合研究所の中途採用が積極化で転職難易度変化

株式会社日本総合研究所の最新の人的資本レポートや採用戦略、実際の中途採用の動向（2024年度のキャリア採用265名、2025年度は新卒・キャリア合計555名の採用計画、2024年度のキャリア採用比率52％）をもとに大量採用している実態から、本当に「誰でも入れる」ほど転職難易度が下がったのか？今でも中途採用の選考は厳しいのか？まで御紹介させていただきました。

中途採用の実態は「確かに採用数を大幅に増やしているが『誰でも入れる』わけではない」ということです。

ただ、採用数は年々増加しており、特にシステム部門やシンクタンク・コンサルティング部門での積極採用が続いているため、転職に向けて「しっかりと準備・対策をして企業研究のもと選考に望む」ことで、かなり選考通過率を上げることができるようになっています。

最近は、過去の質問例や対策本が沢山でていますので、しっかりと準備して皆さんが希望するキャリアを実現していただきたいと思います。業界・企業という観点で情報収集をしたり、対策を練られると良いかと思います。

例えば「会社四季報」や「シンクタンク業界大研究」等で業界全体の動きや特徴を把握します。また日本総合研究所の中途採用に関する情報は、Youtube等にもたくさん掲載されています。転職先として日本総合研究所を考えている方は、就業経験があるからこそ、新しい見方・理解が出来る場合もあると思います。

様々な情報を積極的に見てみてくださいね！

様々な情報ソースを使い、皆さんが目指すキャリアを実現される実現されることを願っています！